最新記事

キャリア

定年後、人気講師となり海外居住 可能にしたのは「包丁研ぎ」ノウハウだった

2020年6月21日(日)16時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

定年退職後、そのノウハウを生かして講座を始めたきっかけを、豊住氏は著書の中で以下のように語る。

「定年後、町会のお祭りで家内が飲食の出店を手伝うことになりました。そこで私は調理で使うために持ち寄った包丁をいくつか研いであげたのですが、それがとにかく大好評。切れるようになったという喜びの声が広がり、それをきっかけに、町会の方数人に包丁研ぎを教えることになったのです。定年後も何かわくわくすることがしたいと思っていた私にとって、とても楽しい充実した時間で、今の仕事につながる大事な経験となりました」

誰でも簡単に包丁の刃を研げるシャープナーが一般的となった現代では、「包丁研ぎは教室で習って習得するもの」という認識は薄い。だが、シャープナーを使用して包丁の切れ味が格段に上がったと実感した経験がある人は少ないのではないだろうか。

かといって、包丁の研ぎ方を知りたいと思っても、昭和から包丁研ぎを代々受け継いでいる家庭は少なく、本格的な刃物教室に通おうと思ったら、家庭用包丁の切れ味を上げるのに必要とされる以上の技術を長い期間と数十万円の月謝をかけて習得することになる。

つまり、ありそうでなかった隙間をうまくついたビジネスになっているのだ。

オンライン講座でも「トマトがスッと切れるようになり感激」

現在、新型コロナウイルス感染症があらゆる業界に大きな影響を与えているが、いわゆる講師業も例外ではない。手取り足取り指導することが特に重要な包丁研ぎ講座を続けていくのは、豊住氏にとって難しい選択だった。

しかし、現役会社員時代からどんな状況や課題にも臨機応変に、そして柔軟に対応してきた豊住氏は、多くの工夫を取り入れることで現在もオンラインで講座を開催している。

受講者とのやり取りは、テレビ会議アプリ「ズーム(Zoom)」で行っている。包丁研ぎの力加減を伝えるのが難しく、その点は今後の課題となっているそうだが、一方で遠方からも受講できる(実際に兵庫県からの受講者も)、移動時間や交通費がかからないなど、受講生にとってのメリットは少なくない。

マンツーマンでの講座に切り替えた豊住氏に、オンライン講座で工夫している点を聞いてみた。

1.テキストを事前に送信し、それを受講者に事前にプリントアウトしてもらう。
2.通信画面をテキストに切り替えて説明し、ページごとに質問の有無を確認。
3.研ぎの説明終了後、QRコードで動画を送り、一緒に見る。
4.動画の途中、包丁の握り方など詳細部分を別のカメラで映しながら、お互いに確認する。
5.力の加減は秤で確認。
6.動画を途中で止めて、そこまで実習し、受講者の映像を見ながら確認・指導。
7.最後に質疑応答で、説明はできる限り別置きのカメラ動画で行う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中