最新記事

脳科学

時間を守れないのは性格のせいではなく、脳を仕向ける「技術」を知らないだけ

2020年5月1日(金)11時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

YinYang-iStock.

<例えば、1つの作業を終えたら、次にやることに少しだけ手を付けておく。「○○しなきゃいけない」ではなく「○○する」とつぶやく。脳がどのように時間を管理しているかを知れば、誰でもタイムマネジメントがうまくなる>

「時間を守れない」

ビジネスパーソンにとっては、致命的な欠点と言えるだろう。ビジネスマナーの基本中の基本である「時間を守ること」ができなければ、信頼を得ることは難しい。

しかし、悪気があるわけではない。やる気がないわけでもない。相手を軽んじているわけでもない。ただ、時間が守れない――。そんな悩みを抱える人もいる。分かっているのに直せない、というわけだ。

こうした時間管理の問題は、性格のせいにされがちだし、本人もそう思いがちだが、それでは問題は解決しないと、作業療法士の菅原洋平氏は言う。では、どうすればいいか。

時間管理を、脳の問題として捉えればいい。

ベストセラーとなった『あなたの人生を変える睡眠の法則』(自由国民社)や『すぐやる!――「行動力」を高める"科学的な"方法』(文響社)などで知られる菅原氏は、新刊『脳をスイッチ!――時間を思い通りにコントロールする技術』(CCCメディアハウス)で、時間管理を脳の問題として捉え、行動を改善する方法を紹介している。

脳が「どのように時間を管理しているのか、どうすれば時間を守り、思い通り、かつ有効に使うことができるのか」に着目するというわけだ。

菅原氏はリハビリテーションの専門家。クリニックで外来を担当する傍ら、脳の仕組みを利用して、より快適に仕事ができるように企業で社員に向けた研修を行っている。そんな中で、「締切ギリギリにならないと作業を始められない」「打ち合わせに遅れそうになって、いつもダッシュする」といった、時間管理に関する悩みと向き合ってきた。

脳の中に流れる「脳内時間」と時計が刻む「時計時間」には、ズレがあり、このズレが社会生活の中で「時間」の問題として現れてくると菅原氏は言う。

本書では、「時間を守る」「生活リズムを整える」「時間効率を上げる」「時間のイライラをなくす」という4つのカテゴリから、時間をコントロールする技術を提案している。ここではその中から、時間を有効に使える脳になるポイントをピックアップしてみよう。

「いつも時間を守れない」を「遅刻したことがあった」と言い換える

「私はいつも時間が守れません」

菅原氏によると、これは時間を守れない人が使う共通の言葉であり、この何気なく使っている言葉が脳に大きな影響を与えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トルコ財務相と中銀総裁、ロンドンで投資家と会合へ 

ビジネス

世界の国債価格、3月下落率はここ数年で最大に 中東

ワールド

米国防長官のブローカー、イラン攻撃前に巨額の防衛関

ビジネス

米、退職年金プランへのオルタナティブ資産組み入れで
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 7
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中