最新記事

脳科学

時間を守れないのは性格のせいではなく、脳を仕向ける「技術」を知らないだけ

2020年5月1日(金)11時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

YinYang-iStock.

<例えば、1つの作業を終えたら、次にやることに少しだけ手を付けておく。「○○しなきゃいけない」ではなく「○○する」とつぶやく。脳がどのように時間を管理しているかを知れば、誰でもタイムマネジメントがうまくなる>

「時間を守れない」

ビジネスパーソンにとっては、致命的な欠点と言えるだろう。ビジネスマナーの基本中の基本である「時間を守ること」ができなければ、信頼を得ることは難しい。

しかし、悪気があるわけではない。やる気がないわけでもない。相手を軽んじているわけでもない。ただ、時間が守れない――。そんな悩みを抱える人もいる。分かっているのに直せない、というわけだ。

こうした時間管理の問題は、性格のせいにされがちだし、本人もそう思いがちだが、それでは問題は解決しないと、作業療法士の菅原洋平氏は言う。では、どうすればいいか。

時間管理を、脳の問題として捉えればいい。

ベストセラーとなった『あなたの人生を変える睡眠の法則』(自由国民社)や『すぐやる!――「行動力」を高める"科学的な"方法』(文響社)などで知られる菅原氏は、新刊『脳をスイッチ!――時間を思い通りにコントロールする技術』(CCCメディアハウス)で、時間管理を脳の問題として捉え、行動を改善する方法を紹介している。

脳が「どのように時間を管理しているのか、どうすれば時間を守り、思い通り、かつ有効に使うことができるのか」に着目するというわけだ。

菅原氏はリハビリテーションの専門家。クリニックで外来を担当する傍ら、脳の仕組みを利用して、より快適に仕事ができるように企業で社員に向けた研修を行っている。そんな中で、「締切ギリギリにならないと作業を始められない」「打ち合わせに遅れそうになって、いつもダッシュする」といった、時間管理に関する悩みと向き合ってきた。

脳の中に流れる「脳内時間」と時計が刻む「時計時間」には、ズレがあり、このズレが社会生活の中で「時間」の問題として現れてくると菅原氏は言う。

本書では、「時間を守る」「生活リズムを整える」「時間効率を上げる」「時間のイライラをなくす」という4つのカテゴリから、時間をコントロールする技術を提案している。ここではその中から、時間を有効に使える脳になるポイントをピックアップしてみよう。

「いつも時間を守れない」を「遅刻したことがあった」と言い換える

「私はいつも時間が守れません」

菅原氏によると、これは時間を守れない人が使う共通の言葉であり、この何気なく使っている言葉が脳に大きな影響を与えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:キューバ観光業、米制裁による燃料不足で崩

ワールド

カナダ、エネルギー部門でウクライナ支援強化 投資促

ビジネス

MS、米市民監視で自社技術利用を否定 業務支援ツー

ビジネス

インドネシア格付け、投資家の信頼回復が鍵 株価急落
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中