最新記事

英語学習

英会話習得の秘訣は「努力を続けること」、ではその「続ける」方法とは?

2020年1月15日(水)17時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

taa22-iStock.

<筋肉は裏切らないが、私たちは筋肉を裏切りがち――そんな創業者自身の筋トレ挫折経験と、脳科学を基に磨き上げたメソッドで、話題の英会話スクールがある。いかに努力を続けるか。大切なのは「小さな成功体験」だ>

「筋肉は裏切らない」というフレーズは、今やすっかり定着した。筋トレやダイエットなどの体づくりは、努力した分だけ必ず結果が付いてくるということを実践者のみならず、多くの人が感覚的に知っていたからだろう。

しかし残念ながら、筋肉は私たちを裏切らないかもしれないが、私たちのほうはすぐにそれを裏切りがちだ。つまり、努力をやめてしまう。

筋トレや学習の内容そのものより、「努力を続けること」が難しい

テレビ番組『マツコ会議』(日本テレビ系列)で「3カ月で話せる!? スパルタ英会話教室に潜入」として取り上げられ、注目を集めている英会話スクールがある。その名も「スパルタ英会話」。まだ規模は小さいものの、東京と大阪で計4教室(2019年10月現在)を展開し、「努力を継続させること」に力を注ぐ方針で他と一線を画するスクールだ。

創業者の小茂鳥雅史氏と同CEOの梅澤翔氏によれば、英語も筋肉同様、裏切らない――つまり、努力した分だけ結果が付いてくるのだという。2人の共著『スパルタ英会話――挫折せずに結果を出せる最速学習メソッド』(CCCメディハウス)では、彼ら自身の体験と脳科学を基に磨き上げられた、あきらめずに続けられる英会話習得メソッドが余すことなく語られている。


小茂鳥氏 私たちがメソッドとして教えているのは「効果的な学習方法」。提供しているのは、「やってみようという勇気」と「あきらめない力」をサポートする環境です。これらはスクールに通わなくても、個人でもじゅうぶん得られるものです。そんな独習者の助けになればと本を書きました。

book200115spartaenglish-2.jpg

スパルタ英会話創業者で株式会社We & 代表取締役の小茂鳥雅史氏

分かっていても、続かない。それが「努力」である。「努力を続けること」こそが、いちばん難しい。だから、体づくりの伴走者として「結果にコミットする」パーソナルトレーニングメソッドが一世を風靡したし、「努力を継続させる」スパルタ英会話の手法が、いま求められているのだろう。

実際、セレクトショップ大手のBEAMSなど、実践的な英会話力を必要としている数多くの有名企業が英会話研修に同スクールを採用している。

では、挫折をせずに継続して学習を続けるためには、具体的にどうすればいいのだろう。小茂鳥氏によると、その秘訣は「小さな成功体験」にあるという。


小茂鳥氏 学習を継続するためにいちばん大切に、そしていちばん意識してほしいのは「成功体験」です。私は学生時代、英語を勉強することが苦痛でした。でも、外資系のMUFGモルガンスタンレー証券に入社したので、英会話を習得しないわけにはいきませんでした。そのときに、英語が通じたという経験や、上達を実感できたという経験のおかげで、勉強することが楽しくなったんです。「成功体験」ですね。

ほんの小さな成功で構いません。それをたくさん重ねていくイメージです。いきなり大きな目標をクリアして大成功しようとすると失敗します。皆さんがつまずく原因です。著書では、目標のハードルを下げきるための方法も示しました。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇

ワールド

ドンバス撤退でロシア期限通告、ウクライナは「早く決

ビジネス

独主要経済研究所、26・27年成長予測を下方修正 

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中