最新記事

トレーニング

いま明かされる、ジム通い不要な「囚人トレーニング法」誕生秘話

2017年10月6日(金)17時12分
ジェフ・コーワン

写真はイメージです mihailomilovanovic-iStock.

<日本でいま話題になっている全米ベストセラーの筋トレ本『プリズナートレーニング』だが、著者の素性や、自重トレーニング・プログラム誕生の経緯など、これまでは謎も多かった>

刑務所に入れられて獄中生活を送りたいなどと思う人はいない。刑期を全うするまでの間、1日24時間、塀の中に閉じ込められるのだ。それが数カ月なのか、数年なのか、あるいは一生なのかは、犯した罪による。

刑務所では、セルフサービス形式の食堂で食事を供され、たいていは他の囚人と監房を共有し、一緒にシャワーを浴びる。運動する機会も限られている。また、常に暴力の脅威にさらされているうえ、ギャングもいるし、非公式の"ルール"もある。

刑務所の中で被害者になりたくないなら、目立つ行動を控えながら、自由時間を使ってゆっくりと静かに、屈強で頑強な男にならなくてはならない。

生きるためのトレーニング

それこそ、ポール・ウェイドが刑務所でやっていたことだ。

彼はヘロイン密売の罪で20年以上投獄されていたが、その期間を無為に過ごさなかった。刑務所内の厳しい現実に屈したり、怒りにまかせて暴力に走ったりすることもなかった。彼は「自重トレーニング」の6つの基本動作を利用して、自らの全ての意識とエネルギーを、頑強な体をつくることに集中させたのだ。

そうせざるを得なかった。22歳のときのウェイドはガリガリに痩せていて、体重は68キロ程度。彼は刑務所に入ってすぐ、ここで生き残るには、体を鍛え上げ、自分を食い物にしようと狙う囚人たちを叩きのめせるようになるしかないと悟った。

カリフォルニア州の悪名高いサンクエンティン州立刑務所で、ウェイドは元SEALs(米海軍特殊部隊)隊員に出会った。70歳になろうとする年齢ながらも、戦車のような頑強さを持つ、肝の据わった人物だ。ウェイドは彼から、体を鍛える方法をもっと学びたいと思った。こうして「ポール・ウェイドの囚人コンディショニング・プログラム」が生まれた。

達人の指導を受けて

ウェイドは刑務所の中で、この退役軍人の「師匠」から頑強な体をつくる方法を学んでいく。しかし、それは簡単ではなく、6つの基本的なエクササイズでさえ最初はまともにこなせなかった。

6つの基本的なエクササイズとは、プッシュアップ(腕立て伏せ)、スクワット、プルアップ(懸垂)、レッグレイズ(脚挙げ)、ブリッジ、そしてハンドスタンド・プッシュアップ(逆立ち腕立て伏せ)だ。

師匠は接近戦で習得した知識と、戦時中のサバイバル技術を豊富に備えていた。師匠からやり続けるよう励まされながら、ウェイドは来る日も来る日もその教えを吸収していった。やがて素晴らしい筋力が付き、新たな自信が生まれると、他の囚人たちから一目置かれるようになり、危ない目に遭うこともなくなった。

また、刑務所の食堂で出される健康的な食事を楽しんで食べることも学んだ。無駄のない筋肉組織や筋力を鍛え上げるには、十分な休息が必要であることも理解した。さらには、上記のエクササイズ(「ビッグ6」と呼ばれる)を毎日何時間も行うのではなく、適切な筋群を一緒に鍛えたり、トレーニングにかける時間を制御するといったトレーニング戦略を立てることを学んだ。

そうして彼はいつしか、自分が出所したとき、このトレーニング経験が自由へのチケットになるかもしれないと気付いたのである。

【参考記事】ジム通いもプロテインも不要な「塀の中の筋トレ法」が日本上陸

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、TSA職員9400人超削減を提案 予算15

ワールド

ゼレンスキー氏、エネインフラ巡る停戦案を堅持 ロシ

ビジネス

米国株式市場=上昇、トランプ氏発言と米・イラン協議

ビジネス

NY外為市場=ドル安定的、円相場160円に接近 中
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中