最新記事

キャリアアップ特集

新生TOEICで試される、英語コミュニケーションの実力

2017年5月15日(月)15時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

TOEIC L&R 公開テスト会場での受験の様子(写真提供:IIBC)

<昨年5月に出題形式が一部変更されたTOEICテスト。時代の変化に対応して、より実践的なコミュニケーション能力が問われる内容にアップデートされた>

英語のコミュニケーション能力を測るTOEICテストは昨年、TOEIC Listening & Reading Test(以下、TOEIC L&R)へと名称を変更。出題形式も一部が変更された。日常業務で英語コミュニケーションが求められるビジネスパーソンがますます増えるなか、新しくなったTOEIC L&Rから、日本人の英語力のどんな変化が見えて来たのか――日本でのテストの実施・運営を担当している「一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)」の山下雄士常務理事に話を聞いた。

社会の変化に合わせて実践的な出題形式へ

TOEIC L&Rは、日本では1979年に導入され、30年以上にわたって実施されている。昨年の改訂は2006年以来、実に10年ぶりのことだ。山下氏は、「一般社会やビジネスシーンにおいて、英語の使われ方は少しずつ変化している。できるだけ社会の状況を反映したものを取り入れるのが狙い」と、改訂の目的を語った。

例えば、急激に進むIT化によってツイッターなどのSNSが普及し、多くの人たちの日常生活で使われるようになった。こうしたやりとりもテストに取り込まれているという。「別の言葉でいうとオーセンティック(実際的)」と山下氏が説明するように、実社会で使われているものに近い、実践的な英語力が問われる出題形式が採用されている。また、従来は高得点を取得するための攻略テクニックやコツが出回っていた面があり、本来の試験のあり方を見直す意図も含まれている。

実際の主な変更点を見てみよう。リスニングセクションでは会話問題の場合、以前は2人だけだったが、より実際的な例として3人による会話も出題。加えて、「Yes, in a minute.」や「Could you?」など、リアルな会話で使われる文の一部分や省略形などのくだけた表現も出てくる。また、会話で「I can't believe it.」という表現が、感嘆や憤りなどどのような意図で使われているのかという選択問題では、会話全体を理解していないと解けない工夫が凝らされている。

【参考記事】最新ビジネス英会話に求められる、ロジカルスピーキングと「おもてなし」

同様に直接的な答えは会話の中にはなく、全体の文脈を理解できて初めて答えが分かる問題も出題される。こうした問題では、攻略のためのテックニックは通用せず、すべての会話を正しく理解できる能力が求められる。

リーディングセクションでも、全体の構成を理解しているかどうかや、書き手が暗示している意図が問われる問題が出題。また、3つの関連する文書を読んで答える問題では、違った種類の情報を連結させて全体を把握する能力が求められている。時代の変化に対応した例では、オンラインチャット形式で複数の人がやり取りを行う問題が登場。ここでも省略形や短文が使われ、実社会で使われているような会話が取り入れられている。

会話や文章をしっかり理解しないと解けない問題が増えたことで、本来の英語のコミュニケーション能力を測ることのできるテストへとアップデートされた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.

ビジネス

〔情報BOX〕主要企業の想定為替レート一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中