最新記事
ヘルス

真偽不明の「健康情報」がネットに溢れる今...本当に健康に役立つ「正しいエビデンス」の見分け方とは?

2024年6月12日(水)17時50分
flier編集部

『健康になる技術 大全』著者・林英恵氏

パブリックヘルスストラテジスト・公衆衛生学者の林英恵さん(写真:榊智朗)

玉石混交の健康情報が溢れる現代

井手 先ほど「エビデンス」という言葉が出ましたが、このエビデンスの大事さは感じます。特に健康という話においては生きるか死ぬかに繋がるので、エビデンスがあることは必須ですよね。

この本は後半50ページにエビデンスとなる参考文献や論文がずらっと載っていて凄いなと思いました。

エビデンスの大事さは感じながら、一般の我々が論文を一つずつ読んでいくわけにはいきません。その中で、健康に関するエビデンスのない不確実な情報が我々の耳にも、ライトに入ってきているというのも事実です。

 これはすごく難しいことですよね。一昔前であれば健康法のソースは限られていました。テレビ、新聞、本、雑誌ぐらいでしたよね。

ですが今はネットやSNSで誰でも発信できる時代になりました。情報が溢れる中で、何が正しくて何が正しくないのかがわからない。もっと言えば、専門家と呼ばれる人の中でも、必ずしも正しいとはいえない情報を発信している人も少なからずいます。

残念ながら、学校教育の中で、「エビデンスとは何なのか」ということについては教わらずに大人になっている人も多いと思います。

そこで、この本ではエビデンスとは何なのか、そして情報に対峙した時に少しでもいいものを選べる力をつけるためのテクニックを公開しています。

「正しいエビデンス」を見極めるポイント

井手 普段生きていく中で、正しい知識を得るためのポイントはありますか?

 例えば、医者や栄養士など健康に関する専門家が話している内容は、すべてエビデンスになるでしょうか?

たとえ専門家が話していたとしても、その内容がその人個人の経験に基づいているものであれば、エビデンスとしては一番弱いレベルです。

私が「睡眠時間は、私の経験からすると7時間ぐらいが良いと思います」と言ったとしても、私個人の経験に基づいていればエビデンスレベルは低く、逆に、信頼のおける研究やデータに基づいて話しているならば、それはエビデンスのレベルは高くなるのです。

このように、専門家の意見でも、何を基にそれを言っているのかを確認することが大事です。

井手 「誰が言っているか」だけが重要ではないということですね。その他にはありますか?

 動物実験の結果はエビデンスとしてはいちばん低いものであるということです。

新聞広告に「〇〇成分が認知症に効果がある」と書いてあっても、注意書きをよく読むとマウスの実験結果だったということはよくあります。動物に効果があっても人間に効果があるとは限らないので、惑わされないように注意が必要です。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中