最新記事
ヘルス

真偽不明の「健康情報」がネットに溢れる今...本当に健康に役立つ「正しいエビデンス」の見分け方とは?

2024年6月12日(水)17時50分
flier編集部

『健康になる技術 大全』著者・林英恵氏

パブリックヘルスストラテジスト・公衆衛生学者の林英恵さん(写真:榊智朗)

玉石混交の健康情報が溢れる現代

井手 先ほど「エビデンス」という言葉が出ましたが、このエビデンスの大事さは感じます。特に健康という話においては生きるか死ぬかに繋がるので、エビデンスがあることは必須ですよね。

この本は後半50ページにエビデンスとなる参考文献や論文がずらっと載っていて凄いなと思いました。

エビデンスの大事さは感じながら、一般の我々が論文を一つずつ読んでいくわけにはいきません。その中で、健康に関するエビデンスのない不確実な情報が我々の耳にも、ライトに入ってきているというのも事実です。

 これはすごく難しいことですよね。一昔前であれば健康法のソースは限られていました。テレビ、新聞、本、雑誌ぐらいでしたよね。

ですが今はネットやSNSで誰でも発信できる時代になりました。情報が溢れる中で、何が正しくて何が正しくないのかがわからない。もっと言えば、専門家と呼ばれる人の中でも、必ずしも正しいとはいえない情報を発信している人も少なからずいます。

残念ながら、学校教育の中で、「エビデンスとは何なのか」ということについては教わらずに大人になっている人も多いと思います。

そこで、この本ではエビデンスとは何なのか、そして情報に対峙した時に少しでもいいものを選べる力をつけるためのテクニックを公開しています。

「正しいエビデンス」を見極めるポイント

井手 普段生きていく中で、正しい知識を得るためのポイントはありますか?

 例えば、医者や栄養士など健康に関する専門家が話している内容は、すべてエビデンスになるでしょうか?

たとえ専門家が話していたとしても、その内容がその人個人の経験に基づいているものであれば、エビデンスとしては一番弱いレベルです。

私が「睡眠時間は、私の経験からすると7時間ぐらいが良いと思います」と言ったとしても、私個人の経験に基づいていればエビデンスレベルは低く、逆に、信頼のおける研究やデータに基づいて話しているならば、それはエビデンスのレベルは高くなるのです。

このように、専門家の意見でも、何を基にそれを言っているのかを確認することが大事です。

井手 「誰が言っているか」だけが重要ではないということですね。その他にはありますか?

 動物実験の結果はエビデンスとしてはいちばん低いものであるということです。

新聞広告に「〇〇成分が認知症に効果がある」と書いてあっても、注意書きをよく読むとマウスの実験結果だったということはよくあります。動物に効果があっても人間に効果があるとは限らないので、惑わされないように注意が必要です。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中