肉体を鍛えるアスリートのように「脳」も鍛えられる...AI時代に重要となるブレイン・ワークアウトとは?

2023年11月9日(木)19時33分
flier編集部

東京大学未来ビジョン研究センター特任研究員の安川新一郎氏

『BRAIN WORKOUT ブレイン・ワークアウト』筆者の安川新一郎氏(本人提供)

深い思考のためには、「バイリテラシー脳」を育てよ

──本書で驚いたのが、私たちはデジタルツールを際限なく利用することで、デジタルモードに偏ってしまい深い思考ができなくなっているという点でした。この点について詳しく聞かせてください。

デジタルツールは知的生産を効率化してくれるので、活用していくべきです。ただし、注意力(アテンション)を奪うというリスクに気をつけないといけません。たとえば、スマホは目に入るだけで気を散らせるので、スマホを使わない時、眠る時は別室に置いたほうがいいといわれるほどです。

私たちの脳は、狩猟民族だった頃、あらゆる危険にすぐさま対応できるよう刺激に対して集中し、かつ同時に意識を分散させてきました。ですが、刺激が多すぎる現代ではそれが集中力を失わせる原因になっています。また、通知がくるたびに、色んな画面をどんどん切り替えてそれらに反応しているほうが、一冊の本を読みきるために複雑な論理を追うよりもラクなんですね。

SNSでは、見たい情報だけが出てきて、極端な意見に流れてしまいがちですし、匿名性も相まって、特定の人をたたいたり陰謀論を信じたりしてしまう。こうして、自分の意見をもたずに、流れてくる情報に反応するだけで人の役に立った気になることを「スラッカー(怠け者)」と「アクティビズム(社会活動)」をかけあわせて「スラックティビズム」といいます。

しかも、デジタルツールは私たちを夢中にさせる力がある。そのため、ついデジタルモードに時間を多く割いて、スマホ中毒になりかねない。6つのブレインモードのバランスがいびつになっているのが現代なんです。

──こうした問題の解決策は何ですか?

デジタルモードに浸かっていると、読書モードに影響を与え、深い批判的思考ができにくくなってしまいます。これは、認知神経科学を専門とするメアリアン・ウルフがデジタルモードの「にじみ効果」と呼ぶものです。情報量が膨大になって負荷がかかると、情報の取り込みや長期記憶への貯蔵が難しくなって、結果として情報をざっと見る習慣がつき思考が浅くなってしまうのです。私自身、読書が好きなのに長い本を読みきるのが以前よりも難しくなっているように感じることがありましたが、この現象も「にじみ効果」の1つです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

台湾の追加防衛支出案、通過しなければ国際社会に誤解

ワールド

インド通貨、88.60─89.00ルピーまで上昇へ

ビジネス

UBS、第4四半期純利益56%増で予想上回る 自社

ビジネス

ネスレCEO、4製品区分への事業再編を計画=FT
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中