なぜヒトだけが老いるのか? 生物学者が提言する「幸福な老後の迎え方」

2023年10月26日(木)07時47分
flier編集部

アンチエイジングの最前線 「老化細胞」を取り除けるか

──小林先生は健康寿命を延ばすための研究をされています。健康寿命を延ばしたい方向けに、良い兆しとなる研究結果があれば教えてください。

老化の大きな原因の1つは、遺伝情報が書き込まれているDNAが傷ついて変異し、少しずつ壊れていくからだとわかってきました。大切な遺伝子に変異が起きると、がんや認知症の確率が上がってくるんですよ。現に70歳を超えると半分近くの人ががんを経験します。

皮膚のDNAを傷つける要因として紫外線があります。紫外線は日光に含まれているので、日に当たりやすい顔や手の甲は老化しやすい。反対に、背中や内臓は若い人もお年を召した人もあまり変わりません。寿命が延びると、その分DNAの傷が溜まるため、がんになる可能性も高まりますが、もしDNAの傷つく度合いをコントロールしたり、傷を治りやすくしたりする方法が見つかれば、健康寿命を延ばせるのではないかと日々研究中です。

1つ期待されているのが、老化細胞除去技術です。実は赤ちゃんも老化細胞をもっているのですが、うまく取り除いてくれる仕組みがあります。一方、年を取ってくると老化細胞が溜まっていき、悪さをする。そこで老化細胞を取り除こうとしています。マウスの実験はかなりうまくいっていて、老化細胞を取り除くとマウスが若返ったようになるんですね。これと同じことが、遠くない未来、ヒトでも可能になるかもしれません。

いずれにせよ、期待できるのは、がんになりにくくしたり健康寿命を延ばしたりする効果であって、寿命そのものが延びるわけではありません。人間の寿命は120歳くらいが限界といわれています。

「死なないAI」は、人類にどんな影響を及ぼすのか?

──昨今、ChatGPTのような対話型AIが爆発的に普及し、AIとの共存について考える機会が増えました。AIは人類の進化にどんな影響を及ぼすのでしょうか。

まず、今後のテクノロジーの潮流は主に3つあると思っています。1つは不老不死の研究。2つめはAIの研究。そして3つめは宇宙空間の探検です。ここ最近はAIの分野が目覚ましい発展を遂げています。これは「AIに思考させて賢くなりたい」という欲望の現れといえるでしょう。人間は生物なので簡単には進化できませんが、コンピュータなら一気に進化できますから。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限 CF

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中