最新記事
ビジネス

「オススメは全部」と言い出すラーメン屋は流行らない...佐藤オオキのブランディングの法則

2022年12月17日(土)11時48分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ラーメン

zepp1969-iStock

<ハンズの新しいロゴデザインを手がけたことで話題になった、「nendo」代表でデザイナーの佐藤オオキ。ブランディングで大切な「信頼」をさらに強固にする方法について>

東京オリンピックの聖火台とハンズの新しいロゴのデザイン、そして2025年大阪・関西万博日本館の総合プロデューサーとして活躍する、「nendo」代表でデザイナーの佐藤オオキ。

その佐藤のブランディングにおける基本の考え方は、「ブランド=信頼」。実はその「信頼感」をさらに確固たるものにするために佐藤が大事にしている法則がある。それは「おススメのメニューは1つの方がいい」「1日〇〇食限定」「スープが終わり次第閉店」など、「ラーメン屋さんの法則」だ。

「おススメ」は絞り込まれている方が店のポジショニングが明確になり、「希少性」が加わることで、更なる期待感が生まれるという。これらの法則をビジネスにどのように活かしていくのか? 『半径50メートルのセカイ 超日常的アイデア発見法』(CCCメディアハウス刊)より抜粋する。

◇ ◇ ◇


以前と比べて、経営者の口から「ブランド力」「ブランドイメージ」「ブランド価値」といった言葉を聞く機会が増えたように思います。機能や品質の時代を経て、価格競争も一段落。商品力と価格がほぼ互角な状況が増え、今度はブランド力による差別化が必要になる、というわけです。

そもそも「ブランド」とは何でしょうか。

従来は、その対象がアパレルや宝飾品、高級車などの高価格帯の嗜好品に限定されたような使われ方が主でしたが、実際のところ、近所の八百屋さんでもブランディングは活用できます。

では、ブランド力の高い八百屋と、そうではない八百屋はどのようにして見分けるか。それは「わざわざ信号を渡ってでも行きたい八百屋かどうか」ではないでしょうか。

近くに似たようなものがあるにもかかわらず、ひと手間かけてでもそちらを選ぶ動機があることが、ブランド力のある状態といえるのです。

これをさらに言い換えると(ややウェットな響きではありますが......)「ブランド=信頼」なのです。あそこに行けば必ず欲しいものがある。あそこで買えば絶対に失敗しないという、お客さんとの間に形成されている信頼関係に他なりません。

では、企業がこうした「信頼」を獲得するには何が必要かというと、お客さんとのあらゆるタッチポイントにおいてその企業「らしさ」があるかどうか、だと考えています。どこをどう切り取ってもブレがなく、一貫したキャラクター性を維持していることが重要なのです。これが単純なことのようでいて、案外難しい。



  『半径50メートルのセカイ 超日常的アイデア発見法
  佐藤オオキ[著]
  CCCメディアハウス[刊]


 (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン攻撃、指導者個人を標的の可能性 政権交代も選

ワールド

イラン、核協議の対案を数日内に準備へ 米国は限定攻

ワールド

トランプ関税は違法、米最高裁が判断 緊急法は大統領

ビジネス

米GDP1.4%増に急減速、25年第4四半期速報値
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中