最新記事

学び直し

自分で成長を止めないで...「このまま終われるか!」から始まる生き直し戦略

2022年6月7日(火)16時42分
flier編集部

人生は螺旋階段のようなもの。「大丈夫」と思ったらまた不安になる......というのを繰り返していく。同じところをグルグルと回っているように見えますが、迷いながらも少しずつ前に進んでいれば、あるとき5年前とは明らかに違う景色が見えるようになっているはずです。

「学び直し」の効果を出すためにトップがやるべきたった1つのこと

── 日本の企業で「学び直し(リスキリング)」や「学びほぐし(アンラーニング)」がますます注目されており、「幸せへの6つの力」との関連性を感じました。企業は学び直しを機能させるために、どういったサポートをするとよいのでしょうか。

そもそも学び直しやリカレント教育の意味について考えてみましょう。これは、社会人になってからも「教育」と「就労」のサイクルを繰り返す教育制度を意味します。学ぶ側にとっては新たなスキルを身につけられます。また企業側にとっても、経験を積んだ人材が学び直すことで、イノベーションが生まれやすいというメリットがあります。

私は50歳以上の学びは、勉強ではなく学問にすべきと考えています。勉強と学問は全く違うんです。料理にたとえると、勉強は誰かが育てた野菜をお皿に盛りつけて、サラダとして出すようなもの。これに対して学問は、どんな土地にどんな種を蒔くかを考えるところから始まります。台風や干ばつが起きても枯れないように野菜を育てて、収穫する。そして、それを「食べてよかった!」と思ってもらえるようなサラダにして振る舞うんです。誰かのために役立つアウトプットをすることは極めて重要です。

多種多様な経験をした50代であれば、学問をすべきだし、誰もが例外なく、学びのプロセスを設計する力を持っています。具体的に動きさえすれば、学びのスイッチはオンになります。

── 「学び直し」の大事な前提条件ですね。

はい。学び直しを企業の戦略として進めていくためには、学びをアウトプットする機会が欠かせないわけです。にもかかわらず、日本の企業では、従業員に能力を発揮する機会を充分に提供できていないケースが多いように思います。

大事なのは、トップ自らが学んでいこうという覚悟をもてるかどうかです。学び直しとは、経営層と従業員が互いを理解し合う機会があってはじめて、真の効果が出るものです。トップにその姿勢がなければ、本人は学びを会社に還元できない。挙句にはセカンドキャリアとして自分のことを認めてくれる他の会社に移っていってしまいます。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米総合PMI、12月は半年ぶりの低水準 新規受注が

ワールド

バンス副大統領、激戦州で政策アピール 中間選挙控え

ワールド

欧州評議会、ウクライナ損害賠償へ新組織 創設案に3

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人 失業率は4年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中