最新記事

学び直し

自分で成長を止めないで...「このまま終われるか!」から始まる生き直し戦略

2022年6月7日(火)16時42分
flier編集部

人生は螺旋階段のようなもの。「大丈夫」と思ったらまた不安になる......というのを繰り返していく。同じところをグルグルと回っているように見えますが、迷いながらも少しずつ前に進んでいれば、あるとき5年前とは明らかに違う景色が見えるようになっているはずです。

「学び直し」の効果を出すためにトップがやるべきたった1つのこと

── 日本の企業で「学び直し(リスキリング)」や「学びほぐし(アンラーニング)」がますます注目されており、「幸せへの6つの力」との関連性を感じました。企業は学び直しを機能させるために、どういったサポートをするとよいのでしょうか。

そもそも学び直しやリカレント教育の意味について考えてみましょう。これは、社会人になってからも「教育」と「就労」のサイクルを繰り返す教育制度を意味します。学ぶ側にとっては新たなスキルを身につけられます。また企業側にとっても、経験を積んだ人材が学び直すことで、イノベーションが生まれやすいというメリットがあります。

私は50歳以上の学びは、勉強ではなく学問にすべきと考えています。勉強と学問は全く違うんです。料理にたとえると、勉強は誰かが育てた野菜をお皿に盛りつけて、サラダとして出すようなもの。これに対して学問は、どんな土地にどんな種を蒔くかを考えるところから始まります。台風や干ばつが起きても枯れないように野菜を育てて、収穫する。そして、それを「食べてよかった!」と思ってもらえるようなサラダにして振る舞うんです。誰かのために役立つアウトプットをすることは極めて重要です。

多種多様な経験をした50代であれば、学問をすべきだし、誰もが例外なく、学びのプロセスを設計する力を持っています。具体的に動きさえすれば、学びのスイッチはオンになります。

── 「学び直し」の大事な前提条件ですね。

はい。学び直しを企業の戦略として進めていくためには、学びをアウトプットする機会が欠かせないわけです。にもかかわらず、日本の企業では、従業員に能力を発揮する機会を充分に提供できていないケースが多いように思います。

大事なのは、トップ自らが学んでいこうという覚悟をもてるかどうかです。学び直しとは、経営層と従業員が互いを理解し合う機会があってはじめて、真の効果が出るものです。トップにその姿勢がなければ、本人は学びを会社に還元できない。挙句にはセカンドキャリアとして自分のことを認めてくれる他の会社に移っていってしまいます。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:米国のイラン攻撃、中間選挙を前に試される

ワールド

米当局、ハメネイ師殺害後もイラン体制転換に懐疑的=

ワールド

焦点:日本政府、イラン情勢の長期化懸念 利上げ遠の

ワールド

英政府、16歳未満ソーシャルメディア利用禁止案で親
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中