最新記事

文章術

いい文章を書くなら、絶対に避けるべき「としたもんだ表現」の悪癖

2021年11月5日(金)11時59分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

「年末の東京・表参道。」と、時日、場所があって、句点で区切る。強調する。この派生形として、意味の大きい日付で句点を打つ手法もある。


〈2011年3月11日。激しい揺れに襲われたのは放課後、野球部の練習に向かおうとしていた時だった。〉

こんな表現は、放っておけばほとんど津波のように新聞、雑誌、ネットの記事に押し寄せる。

「行われた」「開催された」も、としたもんだ表現の亜種だ。


〈消費の拡大につなげようと「○○町おむすび選手権」が△日、開催された。〉 〈○○高原スキー場で△日、シーズン中の無事を祈る安全祈願祭が行われた。〉 〈番組は、二手に分かれ、路線バスとローカル鉄道の乗り継ぎ対決の旅を行う。〉

旅は行うものなのか? 単に、「○○があった」「○○が開かれた」「○○する」で、なぜいけないのか。新聞記事とはそうしたもんだという、先入見があるからだ。記事にする意義がある、たいそうなイベントが行われた、開催されたのだと、筆者が主張したい。「いやじっさいにはたいしたイベントではないのだが、休日でネタがなく、紙面も薄いし、仕方がないから出稿しているのだけれども......」という、いいわけのような意識も、この言葉を選ばせている。

いわば表現のインフレ現象で、これは新聞記事だけではない。テレビニュースにも、広告や、官僚の書く公文書、企業のプレスリリースにと、放っておくと世界にいくらでも増殖する。

こうした「としたもんだ表現」こそ、文章を読みにくくする大ブレーキなのだと、ライターは知るべきだ。

■「としたもんだ表現」が定義するディストピア

もっと言えば、「としたもんだ表現」が、世界を住みにくくさせているのだ。

女らしさはこうしたものだ。男とはかくあるべきだ。日本人とはこうした民族だ。愛国心とはこういうものだ。人間とは、人間らしさとは、○○としたものだ......。

人が発するすべての「としたもんだ表現」には、じつはさしたる根拠がない。すべて、ある特定の時代、特定の地域にしか通用しない、文化による規定だ。幻影であり、思いこみなのだ。

文章を書くのはなんのためか。ひとつだけここで言えるのは、いやしくもプロのライターなら、狭量と不寛容と底意地の悪さにあふれた、争いばかりのこの世界を、ほんの少しでも住みやすくするため、生きやすくするため、肺臓に多量の空気が入ってくるために、書いているのではないのか? そうでなければいったいなんのため、机にしがみつき、呻吟(しんぎん)し、腰を悪くし、肩こりに悩まされつつ、辛気くさく文字を連ね、並び替え、書いては消し、消しては書いてを繰り返すのか。

世界に氾濫する「としたもんだ表現」の洪水に、抗うために書く。「としたもんだ世界」に、すきまを見つける。ひび割れを起こさせる、世間にすきま風を吹かせる。

常套句は親のかたきでござります。ほんとうの意味は、そこにある。

※本記事(前・後半)は2021年10月26日号「世界に学ぶ 至高の文章術」特集掲載の記事の拡大版です。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中