健康に配慮するオフィス戦略──クリエイティブオフィスのすすめ

特に働き方改革については、これまでのところ、その本質である「従業員の生産性向上」に向けたサポートや施策がないまま、「●時以降はオフィスにいてはならない」というような一律的なやり方で、従業員にオフィス内での単なる時短の徹底を強いている企業が多いのではないだろうか。例えば、研究職や企画職などは本来裁量的な働き方が適する職種であるため、強く時間に縛られると、かえって仕事の効率が阻害されかねない。もちろん、心身の健康を害するような長時間労働は当然許されないが、一律の時短ありきの風潮には困惑している従業員も多いのではないだろうか。

本来は、経営者・管理職が業務・タスクの棚卸しを行い、強化・継続すべきものとやめるべきものに仕分けをすることは、働き方改革実施前の準備としてやっておくべき作業だ。会社側がそれを怠り仕事量がこれまでと変わらないままで、従業員にオフィス内での時短を一方的に強いると、結局自宅に仕事を持ち帰るなどオフィス外でその仕事量をこなさざるを得ないため、オフィス内での時短が達成できているように見えても、実質的な時短には全くならず、従業員のストレスはかえって蓄積するばかりで、心身の健康リスクを高めることにつながりかねない。

労働生産性は「付加価値÷（就業者数×労働時間）」で算出されるので、「付加価値＝労働生産性×（就業者数×労働時間）＝労働生産性×総労働時間」と展開できる。この算式から、単なる時短の徹底では付加価値が減少するだけで、成長戦略にはつながらない。不健全で過度な長時間労働を是正しながら、経済成長を果たすためには、労働生産性の抜本的な向上が欠かせない。もちろん、生産性を上げるためには個々の従業員の創意工夫も大切だが、その抜本的な向上は従業員だけでできるものではなく、経営トップがコミットすべき経営課題である。生産性向上に向けて従業員を積極的にサポートすることは、経営者の責務と捉えるべきだ。

クリエイティブオフィスを健康経営・働き方改革を推進するドライバーに位置付ける

我が国企業においては、在宅勤務やシェアオフィス・サテライトオフィスなどの利用拡大により、必ずしもメインオフィスに出社しない働き方の多様なオプションが増えつつあるものの、多くの従業員にとって、メインオフィスでの業務が依然として生活の中で多くの時間を占めている。さらに、画期的なイノベーション創出は、感情が見えにくく参加意識も希薄となりがちなバーチャルなコミュニケーションではなく、メインオフィスを中心としたリアルな場でのフェースツーフェースの濃密なコミュニケーションが起点となることが多いため、今後もメインオフィスの重要性は変わらないと思われる。

企業にとって本当に重要なのは一律的な残業規制ではなく、従業員の多様で柔軟な働き方のニーズに最大限対応しつつ、従業員の健康・快適性の増進に資するオフィス環境を提供することだ。筆者は、従業員の創造性を企業競争力の源泉と認識し、それを最大限に引き出し、革新的なイノベーション創出につなげていくための創造的なオフィス、すなわち「クリエイティブオフィス」の構築・運用が特に重要であり、経営トップは、クリエイティブオフィスを健康経営や働き方改革の推進のドライバーに位置付けるべきだ、と考えている。