最新記事

BOOKS

毎年1000社ベンチャーが生まれる「すごい」国イスラエルの秘密

2019年1月31日（木）16時25分
印南敦史（作家、書評家）


　だがイスラエルは違う。この国では、多くの市民が軍隊を尊敬し、そこで勤務することに喜びを感じている。（中略）私は2004年に、テルアビブの海岸沿いの遊歩道を歩いていた時、市民たちがパトロールする兵士たちを激励し、握手を求めているのを見たことがある。あるイスラエル人は、「軍隊生活は、まるでボーイスカウトみたいでとても楽しかった」と語っていた。国民の強い期待があるだけに、8200部隊の新兵たちは夢中になって、難しい任務を全うしようとするのだ。（90～91ページより）

イスラエルと日本では国民性も政情も違い、地理的にも遠い。だが、それでも日本人は彼らから学べることがあると著者は主張している。


たとえば私がイスラエルについて調べていて、「日本に欠けている」と感じるのは、「あらゆる権威を疑い、質問攻めにしろ」という姿勢、そして年齢や序列が自分よりも上の人に対しても「そのやり方は正しくない」と異論を唱える姿勢だ。物おじせずに堂々と意見を言う「フツパー（筆者注：イスラエル人の国民性で、「大胆さ」「厚かましさ」の意）」は摩擦を生むが、同時にイスラエル社会にダイナミズムをも与えている。また移民社会に特有の、ダメもとでチャレンジする精神や、「失敗は恥ではなく、良いことだ」という価値観も、イスラエルを強くしている。（「おわりに」より）

一方、ドイツから日本の社会や経済を見ていると、特に21世紀に入ってからは、かつてのようなダイナミズムが失われていると感じるのだそうだ。

周囲の目を気にしすぎる人が多いため組織が硬直化し、外国人や少数意見の人たちをヘイトスピーチなどによって中傷し、排除しようとする姿勢も目立つということ。この点については、共感できる人も少なくないはずだ。

だからといって、国民性や考え方をすぐに変えることは難しい。しかし、「本書を通じて、日本の外で繰り広げられている、生き馬の目を抜くような頭脳争奪戦と、世界秩序の大きな変化に気づく日本人が1人でも増えれば、私にとっては望外の幸せである」という著者の言葉は、記憶にとどめておきたい気がする。


『イスラエルがすごい――マネーを呼ぶイノベーション大国』
　熊谷 徹 著
　新潮新書

［筆者］
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。新刊『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）をはじめ、ベストセラーとなった『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』（ダイヤモンド社）、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。

ニューズウィーク日本版 世界も「老害」戦争
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月25日号（11月18日発売）は「世界も『老害』戦争」特集。アメリカやヨーロッパでも若者が高齢者の「犠牲」に

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、ＱＥの国債保有「非常に低い水準」まで
2025.11.19

ワールド

クラウドフレアで障害、数千人に影響　チャットＧＰＴ
2025.11.19

ワールド

イスラエル首相、ガザからのハマス排除を呼びかけ　国
2025.11.19

ビジネス

ユーロ圏銀行、資金調達の市場依存が危機時にリスク＝
2025.11.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中