最新記事

BOOKS

毎年1000社ベンチャーが生まれる「すごい」国イスラエルの秘密

2019年1月31日（木）16時25分
印南敦史（作家、書評家）


　だがイスラエルは違う。この国では、多くの市民が軍隊を尊敬し、そこで勤務することに喜びを感じている。（中略）私は2004年に、テルアビブの海岸沿いの遊歩道を歩いていた時、市民たちがパトロールする兵士たちを激励し、握手を求めているのを見たことがある。あるイスラエル人は、「軍隊生活は、まるでボーイスカウトみたいでとても楽しかった」と語っていた。国民の強い期待があるだけに、8200部隊の新兵たちは夢中になって、難しい任務を全うしようとするのだ。（90～91ページより）

イスラエルと日本では国民性も政情も違い、地理的にも遠い。だが、それでも日本人は彼らから学べることがあると著者は主張している。


たとえば私がイスラエルについて調べていて、「日本に欠けている」と感じるのは、「あらゆる権威を疑い、質問攻めにしろ」という姿勢、そして年齢や序列が自分よりも上の人に対しても「そのやり方は正しくない」と異論を唱える姿勢だ。物おじせずに堂々と意見を言う「フツパー（筆者注：イスラエル人の国民性で、「大胆さ」「厚かましさ」の意）」は摩擦を生むが、同時にイスラエル社会にダイナミズムをも与えている。また移民社会に特有の、ダメもとでチャレンジする精神や、「失敗は恥ではなく、良いことだ」という価値観も、イスラエルを強くしている。（「おわりに」より）

一方、ドイツから日本の社会や経済を見ていると、特に21世紀に入ってからは、かつてのようなダイナミズムが失われていると感じるのだそうだ。

周囲の目を気にしすぎる人が多いため組織が硬直化し、外国人や少数意見の人たちをヘイトスピーチなどによって中傷し、排除しようとする姿勢も目立つということ。この点については、共感できる人も少なくないはずだ。

だからといって、国民性や考え方をすぐに変えることは難しい。しかし、「本書を通じて、日本の外で繰り広げられている、生き馬の目を抜くような頭脳争奪戦と、世界秩序の大きな変化に気づく日本人が1人でも増えれば、私にとっては望外の幸せである」という著者の言葉は、記憶にとどめておきたい気がする。


『イスラエルがすごい――マネーを呼ぶイノベーション大国』
　熊谷 徹 著
　新潮新書

［筆者］
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。新刊『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）をはじめ、ベストセラーとなった『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』（ダイヤモンド社）、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中