最新記事

BOOKS

毎年1000社ベンチャーが生まれる「すごい」国イスラエルの秘密

2019年1月31日（木）16時25分
印南敦史（作家、書評家）


　だがイスラエルは違う。この国では、多くの市民が軍隊を尊敬し、そこで勤務することに喜びを感じている。（中略）私は2004年に、テルアビブの海岸沿いの遊歩道を歩いていた時、市民たちがパトロールする兵士たちを激励し、握手を求めているのを見たことがある。あるイスラエル人は、「軍隊生活は、まるでボーイスカウトみたいでとても楽しかった」と語っていた。国民の強い期待があるだけに、8200部隊の新兵たちは夢中になって、難しい任務を全うしようとするのだ。（90～91ページより）

イスラエルと日本では国民性も政情も違い、地理的にも遠い。だが、それでも日本人は彼らから学べることがあると著者は主張している。


たとえば私がイスラエルについて調べていて、「日本に欠けている」と感じるのは、「あらゆる権威を疑い、質問攻めにしろ」という姿勢、そして年齢や序列が自分よりも上の人に対しても「そのやり方は正しくない」と異論を唱える姿勢だ。物おじせずに堂々と意見を言う「フツパー（筆者注：イスラエル人の国民性で、「大胆さ」「厚かましさ」の意）」は摩擦を生むが、同時にイスラエル社会にダイナミズムをも与えている。また移民社会に特有の、ダメもとでチャレンジする精神や、「失敗は恥ではなく、良いことだ」という価値観も、イスラエルを強くしている。（「おわりに」より）

一方、ドイツから日本の社会や経済を見ていると、特に21世紀に入ってからは、かつてのようなダイナミズムが失われていると感じるのだそうだ。

周囲の目を気にしすぎる人が多いため組織が硬直化し、外国人や少数意見の人たちをヘイトスピーチなどによって中傷し、排除しようとする姿勢も目立つということ。この点については、共感できる人も少なくないはずだ。

だからといって、国民性や考え方をすぐに変えることは難しい。しかし、「本書を通じて、日本の外で繰り広げられている、生き馬の目を抜くような頭脳争奪戦と、世界秩序の大きな変化に気づく日本人が1人でも増えれば、私にとっては望外の幸せである」という著者の言葉は、記憶にとどめておきたい気がする。


『イスラエルがすごい――マネーを呼ぶイノベーション大国』
　熊谷 徹 著
　新潮新書

［筆者］
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー［日本版］」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。新刊『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』（星海社新書）をはじめ、ベストセラーとなった『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』（ダイヤモンド社）、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』（大和書房）、『人と会っても疲れない　コミュ障のための聴き方・話し方』（日本実業出版社）など著作多数。

ニューズウィーク日本版 独占取材カンボジア国際詐欺
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月29日号（4月22日発売）は「独占取材 カンボジア国際詐欺」特集。タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中