最新記事

地政学

石油を制す者は世界を制す
エネルギー界に迫る地殻変動

世界的に続く原油価格の下落は偶然か必然か。カギを握る「あの国」のシェール開発事情

2014年11月6日(木)17時24分
アフシン・モラビ(本誌コラムニスト)

価格低下の原動力 シェールの可能性は未知数(カリフォルニアの掘削現場) David McNew/Getty Images

 ジョン・ロックフェラーは成功の秘訣を聞かれてこう答えた。「朝早く起きて、夜遅くまで働き、石油を掘り当てる」

 1870年に米スタンダード石油(現エクソンモービル)を創業したロックフェラーは、まさに石油で世界一の富豪になった。石油は水と並んで現代人の生活に欠かせない商品となり、産油国や石油会社は今や世界有数の金持ちだ。

 例えば、北海油田の収入の運用を行うノルウェーの政府系ファンド(SWF)は1兆ドル近い規模を誇る。サウジアラビアの手元資金も似たような規模だ。世界の主要なエネルギー企業は四半期ごとに数十億ドルの利益を計上している。

 原油価格の変動がニュースをにぎわすのも当然だ。国際的な指標となるブレント原油価格は、6月の1バレル=110ドル台から先月中旬に80ドル台前半まで落ち込み、ここ1カ月は「25%下落」の見出しが躍っている。

 原油価格の下落は周期的な現象なのか、それとも構造的な問題なのか。エネルギーの世界に地殻変動が起きているのだろうか。世界が大きく変わろうとしているのだろうか。

 原油価格の下落について一般的な図式は、中国とヨーロッパで原油の需要が減少し、アメリカでシェールオイルの生産量が増加しているため、例によって供給過剰に陥り、価格の下落に追い打ちをかけているというものだ。

 もう1つ重要な要因は、サウジアラビアが「価格の下支え」をしていないことだ。産油国として潤沢な埋蔵量と絶大な影響力を持つサウジアラビアは、意図的に減産して原油価格の下落を防ぐこともできるが、今回はそれをしていない。

 この価格下落のメカニズムを踏まえて、エネルギーの世界の地殻変動を考えていこう。

 現在、アメリカの産油量は過去30年で最大規模に達している。シェール革命で石油開発ブームが訪れ、今夏にはサウジアラビアとロシアを抜いて世界最大の産油国になった。

 アメリカの消費者は世界経済の購買力を支える屋台骨であり、ガソリン価格にとても敏感だ。実際、シェール革命がガソリン小売価格の下落をもたらしている。

 原油価格の下落は、世界経済にとってもうれしい材料となる。先月初めにIMF(国際通貨基金)のクリスティーヌ・ラガルド専務理事は、世界経済は「新たな低成長局面」に入りかねないと警告した。

 これを回避する1つの方法は、原油価格を下げることだ。原油が安くなれば、食料品も電力もほぼすべての価格が下がる。世界経済の成長を敏感に反映し、原油の輸入に大きく依存している国は、原油価格の下落を歓迎するだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サムスン電子、第1四半期営業益は前年比8倍増見込み

ビジネス

午前のドルは159円後半で売買交錯、見極め続く イ

ビジネス

実質消費支出、2月は3カ月連続マイナス 中東紛争で

ワールド

26年銅市場は供給過剰の見通し、米ゴールドマンが価
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 10
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中