コラム
プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

プリンストン発 日本/アメリカ 新時代 冷泉彰彦

トランプ政権「もう一つの事実」に新バージョン登場

<世界を驚愕させたコンウェイ大統領顧問の「もう一つの事実」発言から1年半、ウソを事実と強弁するトランプ政権の新たなフレーズが誕生した> トラ

2018.08.21
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五輪対策のサマータイムで健康被害はあるのか?

<サマータイムには健康上の負荷があるという意見もあるが、日本の夏の酷暑対策という点で見れば検討する価値はある> サマータイム、または「DST

2018.08.16
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ハーレー不買運動を煽るトランプの危険な兆候

<欧州市場向け製品の国外生産を決めたハーレーダビッドソンに対する不買運動をけしかけるトランプ。経済ナショナリズムを余りに単純化すれば、政権自

2018.08.14
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医学部入試における女性差別、改革は待ったなしの課題

<女子受験者への差別をすぐにやめさせるのは当然だが、さらに女性医師がキャリアを通じて活躍できる制度改革が必要> アメリカの場合、学部段階で医

2018.08.03
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長崎県と佐賀県の利害衝突から道州制を考える

<諫早干拓、長崎新幹線をめぐって長崎県と佐賀県は利害がぶつかっているが、道州制という枠組みで考えれば九州全体の利益を総合的に判断できるのでは

2018.07.31
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水道民営化、アメリカでは実際に何が起きたか

<日本の水道民営化議論は、地方自治体が設備維持コストに耐えられないという状況から出てきたが、先行したアメリカの例を見れば、経済合理性のなかで

2018.07.26
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日本の災害で、早めの避難指示を妨げるもの

<アメリカでは災害が予測されると、強制力が強い「避難命令」が出される。警察や州兵が避難を強制するが、そこでは日本のような「上下関係」は存在し

2018.07.24
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ロシア寄り発言で窮地に立つトランプ、秋の中間選挙までに態勢を立て直せるか

<ヘルシンキでの会見で、自国の情報機関への不信を述べたトランプ。帰国後に発言を撤回したが、この言動には保守系からの反発も大きく、秋の中間選挙

2018.07.19
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トランプ支持者は、なぜ「ロシア疑惑」を許すのか

<国家への忠誠を重視するアメリカではトランプの「ロシア疑惑」は重大な問題だが、それでも「米市民だけが良ければそれでいい」コアな支持層の信頼は

2018.07.17
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自動運転技術が「ブラックボックス」になれば、標準インフラにはなれない

<アップルなど主要各社は、自動運転の技術開発をそれぞれ「秘密裏」に進めているが、一社先行の技術では安全面の懸念から各国行政が認可できない>

2018.07.12
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
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2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

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