コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

東大理３はコンピューター科学専攻にすればいい

2019年01月24日（木）14時40分

ですが、理3というのがさらに社会的ブームになり、そこに「志はともかく、とにかく卓越性の証明」としてチャレンジしてくる人材が増えるのでしたら、この際ですから制度を変えてみてはどうでしょう？　東京大学として医学部医学科進学は、昔のように理科1類・2類から選抜することにして、理科3類については医学部進学ではなく、理学部情報科学科あるいは工学部電子情報工学科への進学を前提にして募集してはどうかと思うのです。

つまり何でもいいから「最も卓越した」グループを目指すという学生は医師ではなく、コンピューター・ソフトウェアの技術者になってもらうのです。医師というのは、確かに人の命を扱うだけに極めて優秀な頭脳が必要なのは事実です。ですが、生命倫理の問題など哲学レベルの信念が要求されたり、一方で患者やその家族との複雑なコミュニケーション能力も必要とされます。同僚とのチームワーク、健康や時間の自己管理など実務能力もサバイバルのためには必要です。とても「志」がなくてはやっていけません。

一方で、ソフトウェアの技術者というのは適性が問われるものの、その世界におけるシンプルな卓越性の先に社会貢献が描けるという意味では、いい意味での単純さがあります。「何でもいいから最高峰」を目指す種類の、つまり18歳の段階では具体的なキャリア構想に至っていない若者にもドンドン参加してもらっていい分野だと思います。

医師の場合は、真の適性がないままに現場に立てば、もしかしたら本人も患者も不幸になるような結果もあり得ますが、ソフトウェアの場合は国際的な競争の中で負けるだけで、特に被害者が出るわけでもありません。

何よりも、長年にわたってコンピューター技術者蔑視を続けてきた結果、それが経済的な衰退の一因になっている日本社会にとって、最高レベルの「地頭（じあたま）」を持った若者がこの分野に結集するということは、社会に一石を投じることになると思います。

その場合は、「140年の歴史を誇る」東大としては、単にソフト技術専攻だけでなく、副専攻として生命倫理、情報社会学、経営学、統計学、数学などコンピューター利用を支える「人間側のツール」の部分の研究も必須として課してはどうでしょうか。

よく考えると、例えばアップル社が「メディカル」の領域を今後の経営方針の核に据えているように、コンピュータを学ぶ方が医学の進歩への貢献になるかもしれない、そんな時代でもあるのです。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランから「かなり早期」に撤退へ　ＮＡ
2026.04.01

ワールド

イラン新指導者が停戦要請、ホルムズ海峡開放されれば
2026.04.01

ビジネス

米ＡＤＰ民間雇用、3月予想上回る6.2万人増　前月
2026.04.01

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発
2026.04.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story