コラム

2025年の大阪万博は1970年の万博とは様変わりする

2018年11月27日(火)18時00分

高度成長期の1970年に開催された大阪万博では、日本人の来場者がほとんどだった danieldep/iStock.

<前回の大阪万博は日本人入場者が主だったが、2025年の万博は想定される入場客から違ってくるはず>

2025年に大阪市の夢洲(ゆめしま)で万国博覧会が開催されることが決まりました。大阪万博と言えば、今から48年前の1970年に千里丘陵で開催された万博が歴史に残っています。何となく、同じようなイベントになり、大勢の日本人が行列を作ったり、日本企業や外国政府のパビリオンがたくさん出来たりするような想像をしてしまいますが、実際の展示内容はどうなるのでしょうか。

おそらく、2025年の万博は、1970年とは似ても似つかないイベントになると考えられます。また、そうでなくては成功しないのではないでしょう。

まず1970年の主要な来訪者は日本人でした。資料によれば日本人が6400万人で、外国人は170万人だったそうですから外国人比率は2.5%程度でした。

ですが、2025年は違うと思います。夢洲のすぐ近くにあるUSJの場合、現在の来訪者数は公表していませんが、ほぼ1800万人程度で外国人比率は15%から20%と見られている。これを参考に考えると、2025年の万博は外国人比率30~40%になるのではないかと予想されます。

また、高額なチケットを購入でき、混雑の中を歩き回れる人口ということでは、日本人の数は減少の一途となる時期ですから、もしかしたら外国人比率は50%以上になる可能性もあるでしょう。むしろ、そのように想定しないと、イベントとしての成功は難しいのではないでしょうか。

そうなると言葉の問題が出てきます。1970年の場合は、主として日本人のための万博でしたから日本語で事足りました。一部英語表示があったり通訳が活動したりしていましたが、2025年の場合はまったく違うでしょう。2025年の万博では、日本で開催されるイベントではありますが、英語が公用語になると思います。

パビリオンの構成も変わるはずです。1970年には、多くの国や地域が「日本人に世界を知ってもらう」ために参加してきました。また、それは海外旅行熱に浮かされた日本人、海外進出を狙っていた日本企業向けのマーケットの開拓という意味では、十分に意味のある参加でした。

ですが、2025年の日本ではおそらく海外旅行ビジネスは縮小しているでしょうし、企業の多くはすでに海外に出て行ってしまっています。そこで、政府館ということでは、ひたすらに「外国人に日本を知ってもらう」という企画が中心になると思います。

企業の参加ということではどうでしょうか? 1970年の場合は、多くは日本企業でした。日本企業にとって市場としての日本はまだ重要でしたし、人材確保も含めて日本国内でのPR活動には大きな予算を使うことができたのです。

ですが、2025年の場合、多国籍化した日本企業にとって、縮小の一途をたどる日本市場は魅力的ではありません。アジアなど世界から来る人々向けのPRということでは有効になると思いますが、多くの日本の製造業がB2B(法人向けビジネス)にシフトしている現在、あまり活発な参加は見込めないと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ローマ教皇、4月にアフリカ4カ国歴訪へ 今年初の外

ワールド

IMF、消費減税を時限的措置とする点など一定の評価

ビジネス

トヨタ、1月世界販売4.7%増 北米・欧州好調で同

ワールド

米通商法301条に関する責任、既に果たしている=中
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story