コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

東京五輪まで「５年しかない」現実

2015年01月06日（火）12時47分

　新しい年が明けました。２０１５年がやってきたということは、２０２０年の東京オリンピック開催まで残り５年（と半年）になったことを意味します。ですが、この年末年始の様々な議論、そして新年の報道などを見ますと、東京五輪への関心は決して高まっていないようです。危機感を感じずにはいられません。３点指摘したいと思います。

　第１は、開催国として立派な成績を収めるためには選手が育成される、そのために競技人口の裾野を拡大したり、競技種目への関心を高めたりすることが必要です。

　例えばですが、今年の「箱根駅伝」では青山学院大が素晴らしいタイムで初優勝して話題になりました。当然メディアでの扱いも大きかったようですが、その中で「男子の長距離走がこれだけ盛り上がっている」という延長線上に「日本男子マラソンの復権」というストーリーを描いて、２０２０年をイメージするような報道はほとんどなかったようです。

　一部に「過酷な駅伝が選手を潰す」という意見があり、駅伝とマラソンは全く別物と考える風潮もあるわけで、私もその意見を全く無視するつもりはありません。ですが、過去には瀬古利彦氏など駅伝の経験をマラソンのキャリアに結び付けた例もあるわけで、駅伝とマラソンを厳格に分けて考える必要はないと思います。駅伝の盛り上がりを男子マラソン（あるいは１万メートル）などの五輪選手の養成、あるいは五輪競技への期待感に結び付けなくてはもったいないと思ったのです。

　また日本の「お家芸」である男子体操に関しては、もしかしたらスーパースターの内村航平選手が年齢の壁に挑戦しながらチームを牽引して「団体優勝」を狙っていくというストーリーはあります。ですが、そのストーリーが成立するには、内村選手以外に若い才能がどんどん出てこなくてはダメなわけで、そうした動きを盛り上げていくことも必要でしょう。

　なかにはバスケットボールのように、競技団体の一本化がすぐにできないために、参加自体が危ぶまれているような問題もあるわけで、これは論外だと思います。開催国として立派な成績を挙げるために、もう時間はあまり残っていません。

　２つ目は五輪と経済の問題です。中国の不動産バブルは北京五輪の開催中に崩壊していますし、Ｗ杯と五輪開催はブラジル経済には相当な負担になっているようです。またロシアが現在陥っている危機は、ソチ五輪を強行したことも相当に影響しています。

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政府系ラジオ・フリー・アジア、中国向け放送を再開
2026.02.18

ビジネス

米テスラ、加州の販売停止回避　「オートパイロット」
2026.02.18

ワールド

豪サントス、主要事業終了で10％人員削減へ　通期利
2026.02.18

ワールド

対米投融資1号案件の人工ダイヤ事業、旭ダイヤやノリ
2026.02.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story