プレスリリース

害鳥駆除を行うホームレスキュー、自社サイトで『消えた？最近見かけなくなったカラス』の記事を公開

2023年03月28日（火）11時30分
カラスの駆除を請け負う害鳥駆除会社・ホームレスキュー株式会社は、当社ホームページで『消えた？最近見かけなくなったカラス』の記事を3月15日(水)に公開いたしました。

『消えた？最近見かけなくなったカラス』
https://kujo-service.com/%e6%b6%88%e3%81%88%e3%81%9f%ef%bc%9f%e6%9c%80%e8%bf%91%e8%a6%8b%e3%81%8b%e3%81%91%e3%81%aa%e3%81%8f%e3%81%aa%e3%81%a3%e3%81%9f%e3%82%ab%e3%83%a9%e3%82%b9/

※生食で注目を浴びるカラスですが、当社ではカラスの駆除を行った後に生食用としての販売はいたしておりません。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/348933/LL_img_348933_1.jpg
ゴミを漁るカラス


■カラスの激減は今に始まったことではない
環境省のデータによれば30年前に比べてカラスの被害が80％減と減っており、平成初期に比べてカラスを目撃することは非常に減りました。
しかし、当社にはそれでも被害相談が続いており、今では住宅や工場からの被害相談が寄せられています。
日本国内でカラスの生息個体数は、紫外線をカットするゴミ置き場用の網が普及したこと時期から減少傾向にありました。さらにコロナ禍の影響で餌場の減少に伴い、生息個体数も減ったとされています。加えて、ほかにも人為的要因でカラスが生活圏から少しずつ減っている理由がありこれらについても解説しております。


■最新のカラス撃退装置でカラスを見かけにくい
カラスは人間より進化した視界を有しており、人間が認識する3原色(赤・青・緑)に比べてカラスは4つの"色"で人類と違った世界が見えています。その色とは赤・青・緑・紫外線の4つでありゴミ袋の中から肉片など食料を見つけるのに紫外線を視認する能力が非常に役立っているとされています。これを妨げるためにゴミ置き場などでは"黄色の網"(紫外線カット塗料が塗られた網)がカラス対策用に置かれるようになりました。
しかしマンションなどにおいてはこの網の隙間を突破してカラスがゴミを荒らしてしまったりと被害が完全にやむことがありませんでした。そこで近年のカラス駆除業者は、カラスの対策により効果的な新たな対策方法が採用されています。
測定できないほど視力が良く、上空から見下ろす世界のすべてに視線のピントを合わせることができるほどの目の良さを利用し、紫外線を放つ発光ライトを設置して駆除する方法が開発されました。令和以降からこの手法が多く採用されています。ライトは付近50mのカラスの視界を完全に奪うことができる効果があり、50m以上離れているカラスに対しても効果がみられ、カラスは光を恐れ近づいてこなくなりました。


■カラスはどこへ行ってしまったのか？
都心部で餌場を失ったカラスは、繁殖がうまくいかずに絶対数は減り、残ったカラスは本来の生息域であり、かつ、食料が確保できる森林地帯に移り住み始めていると考えられています。
本来カラスは森林地帯でネズミといった小動物や木の実を食べる食生活をしていた動物です。その名残でカラスが都心部で巣を作る場所は例外を除けば決まって街路樹の木の上や公園の木の中でした。しかし今ではそのような光景は今ではすっかり見かけなくなりました。
山で最近よく見かけるカラスを、狩猟家がカラスの絶対数が増えたと感じて狩猟し「カラスの生食」という話題を広めてしまったのではないかと当社では推測しております。


■カラスがいなくなるとどうなるのか？
カラスが完全にいなくなることはありませんが、やがては少なからず都心部などでの生息個体数を回復させる見解を示しました。
もし、人間社会からカラスがいなくなった場合、カラスが捕食していたネズミ・甲虫類・トバト(ハト)の生態系のバランスが崩れ、これらの動物が生息数を増やすと推測されるためです。
一時的にカラスの生息数は減少することとなりますが、天敵がいなくなったネズミなどの小動物が個体数を増やした後は、これらのネズミ・昆虫類が市街地に多く顔を出すようになります。こうなるとカラスの餌場がまた復活し繁殖が再開されると考えられます。


画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/348933/LL_img_348933_2.jpg
ホームレスキューバナー

■カラス対策は専門家のホームレスキュー株式会社へ
ホームレスキュー株式会社では、カラス駆除のご相談を受付しております。無料で訪問の調査から依頼をすることができなかった場合は、キャンセル料金といった費用もかかることがないため気軽に相談から依頼することができます。

相談窓口 ：0120-072-739
サービスエリア：九州・関西・東海・関東圏


詳細はこちら
プレスリリース提供元：＠Press
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