コラム

アメリカで「でっち上げ陰謀論」が流行ったことの意味

2022年03月02日(水)14時10分

アメリカはそもそも、新大陸に引っ越すほど自身の信仰を貫きたい人や、戦争を起こすほど政府の言いなりになりたくない人たちによって創られた国。独立主義というか、天邪鬼というか、その精神が深く根付いている。それに、専門家や権威より、一人ひとりの気持ちを優先する極端な個人主義の国でもある。陰謀論人気の文化的な背景は否めない。

また、イラク戦争やベトナム戦争の開戦口実が一番分かりやすいが、政府が実際に国民を騙した前科もある。タバコの有害性や温暖化の原因など、企業が不都合な真実を隠蔽した歴史もある。そんな過去から、権威からの発信をすぐ鵜呑みとしない「健全な疑心」を持つ国民の気持ちも分かる。

しかし、個人主義や健全な疑心がアメリカにあっても、陰謀論大国になる必然性はないはずだ。やはりメディアの責任も無視できない。メディアが調査と検証を重ね、嘘や誤報を正し、真実をしっかり伝える「情報の門番役」をしっかりやっていれば、国民の「正しい疑心」と「正しい確信」を育てられるはず。

しかし、その責任を放棄している組織もある。フェイスブックなどのオンラインプラットフォームもそうだが「報道機関」と名乗るいくつかの機関もそう。医療関連NPOのカイザー・ファミリー財団が調べたところ、その人が「信用する報道ソース」によって陰謀説を信じる割合は大きく異なる。

バカバカしさに気付いて!

ニュースマックスやワン・アメリカ・ニュースのような新興保守メディアやフォックス・ニュースを信用する人はCNNを信用する人より3~4倍の確率で陰謀説を信じているのだ。アメリカの陰謀論問題を解決するなら、みんなが信用する報道ソースを信用する「べき」報道ソースに変えるしかないようだ。アメリカ人が全員ニューズウィーク日本版を読んでいればいいのにね。

行きすぎた個人主義。前科持ちの政府。誤報三昧の報道。大きな課題を抱えているアメリカだが、Birds Aren't Realという現象には一種の希望も見えた。創始者ピーターを含め、そのフォロワーのほとんどはZ世代の若者たち。そんな「フェイクニュースネイティブ」といえる彼らが陰謀論のばかばかしさに気づき、それを周知する運動を起こしていることは実に嬉しい。ぜひ応援したい。

ちなみに、冒頭の会話で「鳥はウソかもしれない」と思い始めた人、やめてください。鳥は本当にいるよ。友達の河童が言っていたから、間違いない!

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ 朝ロ同盟を称

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間 紛争再燃に

ワールド

アングル:求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃=ウクライナ当局
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 7
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 8
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 9
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story