コラム

アメリカで「でっち上げ陰謀論」が流行ったことの意味

2022年03月02日(水)14時10分

アメリカはそもそも、新大陸に引っ越すほど自身の信仰を貫きたい人や、戦争を起こすほど政府の言いなりになりたくない人たちによって創られた国。独立主義というか、天邪鬼というか、その精神が深く根付いている。それに、専門家や権威より、一人ひとりの気持ちを優先する極端な個人主義の国でもある。陰謀論人気の文化的な背景は否めない。

また、イラク戦争やベトナム戦争の開戦口実が一番分かりやすいが、政府が実際に国民を騙した前科もある。タバコの有害性や温暖化の原因など、企業が不都合な真実を隠蔽した歴史もある。そんな過去から、権威からの発信をすぐ鵜呑みとしない「健全な疑心」を持つ国民の気持ちも分かる。

しかし、個人主義や健全な疑心がアメリカにあっても、陰謀論大国になる必然性はないはずだ。やはりメディアの責任も無視できない。メディアが調査と検証を重ね、嘘や誤報を正し、真実をしっかり伝える「情報の門番役」をしっかりやっていれば、国民の「正しい疑心」と「正しい確信」を育てられるはず。

しかし、その責任を放棄している組織もある。フェイスブックなどのオンラインプラットフォームもそうだが「報道機関」と名乗るいくつかの機関もそう。医療関連NPOのカイザー・ファミリー財団が調べたところ、その人が「信用する報道ソース」によって陰謀説を信じる割合は大きく異なる。

バカバカしさに気付いて!

ニュースマックスやワン・アメリカ・ニュースのような新興保守メディアやフォックス・ニュースを信用する人はCNNを信用する人より3~4倍の確率で陰謀説を信じているのだ。アメリカの陰謀論問題を解決するなら、みんなが信用する報道ソースを信用する「べき」報道ソースに変えるしかないようだ。アメリカ人が全員ニューズウィーク日本版を読んでいればいいのにね。

行きすぎた個人主義。前科持ちの政府。誤報三昧の報道。大きな課題を抱えているアメリカだが、Birds Aren't Realという現象には一種の希望も見えた。創始者ピーターを含め、そのフォロワーのほとんどはZ世代の若者たち。そんな「フェイクニュースネイティブ」といえる彼らが陰謀論のばかばかしさに気づき、それを周知する運動を起こしていることは実に嬉しい。ぜひ応援したい。

ちなみに、冒頭の会話で「鳥はウソかもしれない」と思い始めた人、やめてください。鳥は本当にいるよ。友達の河童が言っていたから、間違いない!

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story