コラム

旧態依然とした社会の腐敗を暴き出すドキュメンタリー『コレクティブ 国家の嘘』

2021年10月01日(金)15時59分

さらに、以前コラムで取り上げたクリスティアン・ムンジウ監督の『エリザのために』(16)もヒントになるだろう。医師である父親ロメオは、卒業試験の直前に暴漢に襲われた娘エリザを、なんとしても留学させるために人脈を利用し、倫理に背くことも辞さない。そんな彼は、娘を説得するためこのように語る。


「1991年、民主化に期待し母さんと帰国したが、失敗だった。自分たちの力で山は動くと信じたが、実現しなかった。後悔はない、やれることはやった。でも、お前には別の道を歩んでほしい」

エリザの両親は、チャウシェスク時代には海外に逃避し、民主化に期待して戻ってきた。父親の言う「山」がどういうものであるのかは、政治学者ジョゼフ・ロスチャイルドの『現代東欧史』の以下のような記述から察せられるだろう。

514B9HAG.jpg

『現代東欧史 多様性への回帰』ジョゼフ・ロスチャイルド 羽場久浘子・水谷驍訳(共同通信社、1999年)


「権力の集中と特権の構造はチャウシェスクの没落ののちまでしぶとく生き延びた。強制、恐怖、疑惑、不信、離反、分断、超民族主義といった政治文化がルーマニアで克服されるまでには長い時間が必要である。結局のところこうした文化は、半世紀にもおよぶ共産主義支配によってさらに強化される前から、すでにルーマニアの伝統となっていたからである」

『ラザレスク氏の最期』や『エリザのために』には、共通点がある。救急車で運ばれるとか、暴漢に襲われて留学が危うくなるなど、日常生活のなかでひとつ歯車が狂ったとき、旧態依然とした社会が露わになり、主人公がもがき苦しむことになる。

ドキュメンタリーで鋭く掘り下げられる闇の深さ

本作には、そんなことを踏まえて注目したい場面がふたつある。

ひとつは、内部告発者ロイウと保健相ヴォイクレスクが対面する場面だ。記者へのリークに疑問を呈した保健相に対して、彼女は以下のように語る。


「病院での一番最近の死者は12月まで生き延びた女性です。ひどい感染症でした。緑膿菌が耳にまで。皮膚の火傷は10〜15%だけ。気道の火傷も死因ではありません。病院では顔をシーツで覆い隠していました。思わず言いましたよ、"生きてるのになぜ顔を覆うの?"。 でも誰も気にしません。医師たちは心付けを渡していました。外科医長にです。担当する手術が増えれば患者たちから受け取る心付けも増える」

そんな病院にはまさに旧態依然とした社会を見ることができる。

そしてもうひとつ、本作の終盤で保健相ヴォイクレスクが、前向きに生きる生存者に対してこのように告白する。


「この職に就いて分かった。国の体質は大臣で決まるわけじゃない。腐敗の根は深い。地下の部分が腐ってる。この省の状況の9割が時代遅れ? そう言える。芯まで腐敗しているか、あるいはやる気を失っている。彼らは何もしようとしない。だから今回の選挙について想像すると怖くなる。投票率が低ければ社会民主党が勝つだろう。そして彼らは他の守旧勢力と手を組む。彼らは全部、元に戻したがるだろう。古くさい国に逆戻りだ」

そんなヴォイクレスクの不安は的中する。彼もまた保健相に就任することで旧態依然とした社会を目の当たりにしたといえる。

これまでニューウェーブ作品が描き出してきた現実が、このようにドキュメンタリーというかたちで鋭く掘り下げられると、あらためてその闇の深さを痛感させられる。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

26年度予算案の今年度内成立目指す、消費税率ゼロは

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story