コラム

ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

2021年04月19日(月)06時23分
コインベース上場記念のセルフィーを撮る社員、ナスダック

ナスダックのサインの前でコインベース上場記念のセルフィーを撮る社員(4月14日、ニューヨーク) Shannon Stapleton-REUTERS

<ビットコインがバブルであることは、ビットコインの支持派、反対派ともに合意している。合意がないのは、そのバブルが崩壊するのはいつか、ということだ>

私は、今年崩壊すると思う。理由は、上がりすぎたからだ。

歴史的に、バブル崩壊の理由は、ほとんどすべてのケースにおいて上がりすぎたことが原因である。急激に上がったということは、急上昇の局面で買った人々がいるということだ。彼らが保有し続ける理由はただひとつ。上がり続けると信じているからであり、そして、その信仰が実際の上昇によって裏付けられるからだ。

逆に言えば、その裏づけが消えればパニックになって、投売りをする。投売りは投売りを呼び、暴落は一瞬で起こる。

唯一持続可能なバブルは、次々と新しい買い手が現れ、常に今までよりも高い値段で買い続けるもの。

実際、これまで起きていることは、これである。そして、乱高下が起こるのは、いったん、パニック売りになって暴落した後に、懲りない人々が、損した分を取り返そうと、もう一度安くなったところから買い戻し始めるからだ。

永遠に上がり続けることはできない

このとき、初めて買う人々も加われば、買い手は増えていくことになる。そうすると、以前よりも盛り上がるバブルが生まれる。買い手の総量が増えるからだ。そして、上昇していけば、含み益が膨らんでいくから、以前損した人々も、まだ損をしたことがない人々も、さらに上がることを期待して持ち続ける。あるいは売買を繰り返す。

そうなると、乱高下を繰り返し続けながら、永遠にあがっていくのではないか? そういう想像が膨らむかもしれないが、もちろんそれは妄想である。

永遠に上がり続けるしか持続可能にはならないが、無限大になるまで上がることは理論的にありえないので、どこかで崩壊し、それはゲームオーバーとなる。

これは、1980年代に経済学の世界でも確立されている、合理的バブルのモデルであるが、それ以前も、それ以後も、永遠に上がり続けたものはない。そうなると、それらはどこかで崩壊するのだ。

問題はそれが2021年であるか、まだ先か、あるいはまだまだ先か、ということに尽きる。

今年崩壊すると予想される理由は3つある。

第一には、今年の上昇が急激だからである。バブル崩壊の最後は急激に上がって破裂するパターンがある。それは、保有している人々がそろそろこれだけ上がったから売っておこうと思うからだ。一方、直近で買った人々は、ものすごく上がってから買っているから、少しの暴落でもパニックになる。となると、これまで保有し続けてきた人々が売り、それに誘発されて、直近で買った人々も売り、売りが売りを呼ぶ展開になる。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など

ワールド

アングル:失言や違法捜査、米司法省でミス連鎖 トラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 7
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story