最新記事
シリーズ日本再発見

なぜ日本には「女ことば」があるの?──翻訳してみて初めて気づいた「男ことば」という存在

2023年07月24日(月)12時18分
平野卿子(ドイツ語翻訳家)

「いい娘(こ)」でなんかいなくていい、「生意気な女」になって自由に生きようと呼びかけるこの本で、心理学者であるエーアハルトは女性のことば遣いについて、次の一文を皮切りにいくつもの興味深い指摘をしています。

お行儀のよい娘は口にしない一連の言葉がある。すでにここで言葉のうえでの制約がはじまっている。言葉づかいにおいても女性は微妙にへりくだっている。

その微妙さゆえに、これを正確にあぶりだすことはむずかしいが、実はこれは非常に大きな影響力を持っているのだ。


女とことばの問題は日本だけではない──

わたしは大きな衝撃を受けました。1960年代後半にドイツに留学し、フェミニズムの台頭を目の当たりにしたわたしは、ドイツの女性は日本の女性よりずっと自立しているとばかり思っていたからです。

どうやらこれは思っていたよりずっと厄介な問題らしい......わたしはため息をつき、そんな思いを抱えたまま、ふたたび仕事の日常へと戻っていきました。

それから幾星霜(いくせいそう)。ドイツの日本文学研究者であるイルメラ・日地谷゠キルシュネライトの論考『性別の美学』を手にしたわたしは、長年澱(おり)のように心に溜まっていた問い「日本にはなぜ女ことばがあるの?」にひとつの答えを見出しました。

『性別の美学』は、日地谷゠キルシュネライトが日本の女性作家たちと対談した記録『〈女流〉放談──昭和を生きた女性作家たち』に収録されたもので、そのなかで彼女は、かつて日本で暮らしたときに味わった困惑について次のように回想しています。

日本に来て日々驚かされたのは、日本社会においては人々の行動規範や自己理解や世界観が当たり前のように性別の違いによって区別され、美学化されている様子であった。

このような日本人独特の意識・価値観を、日地谷゠キルシュネライトは「性別の美学」と名づけました。

でも......彼女の困惑はこのときが初めてだったのでしょうか。いや、ずっと以前、日本語を学び始めたときにそれはすでに始まっていました......ほかでもない「女ことば」の存在です。

長い間、なぜ、私は、クラスメートの男子と同じように「腹が減った」とは言えずに、「お腹が空いたわ」と女性用のやわらかい表現を使わなければならないのか、理由がまるで分からなかったのだ。

この論考に触発され、わたしはかつて自分の大きな関心事であり、いまも変わらず使っている女ことばについて、その歴史的背景をも含めてじっくり考えてみたいと思うようになりました。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米FTC、アップルニュースの左派系記事優遇巡る疑惑

ビジネス

ニコンが社長交代、大村CTOが昇格 徳成氏は会長に

ワールド

欧州産業界、エネルギー価格引き下げ要求 EUに緊急

ワールド

北朝鮮、金正恩氏の娘が後継者となる方向 政策関与の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中