最新記事
シリーズ日本再発見

1970年2月、北海道でひとつの街が消滅した

2021年02月04日(木)16時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真は本文と関係ありません Slavica-iStock.

<戦後復興期まで日本の基幹産業だった石炭産業。だが、政府が石炭企業の撤退を推進し、全国で炭鉱の閉山が相次いでいく。その後、そこに暮らしていた人々はどうなったか。「故郷喪失」が過去の出来事と切り捨てられない理由とは>

かつて国内に1000以上もあった炭鉱も、現在では北海道釧路市のただ1鉱を残すのみとなった。それゆえ「終わった産業」だと思われがちだが、実はそうではない――という記事を以前掲載したところ、予想を遥かに超える反響があった(日本の炭鉱は「廃墟」「終わった産業」──とも限らない)。

これは、日本の炭鉱とそこで生きた人々の歴史的意義、そして今日における可能性に光を当てた『炭鉱と「日本の奇跡」――石炭の多面性を掘り直す』(中澤秀雄/嶋﨑尚子・編著、青弓社)を取り上げた記事で、炭鉱という存在が、今なお人々の関心を呼ぶことを窺わせた。

2020年、これと対をなす本が新たに刊行された。

前作とも共通する社会学研究者たちによる『〈つながり〉の戦後史――尺別炭砿閉山とその後のドキュメント』(嶋﨑尚子/新藤 慶/木村至聖/笠原良太/畑山直子・著、青弓社)だ。

1956年以降、928の炭鉱が閉山し、20万人が離職した

石炭産業は、戦後復興期までの日本の基幹産業だった。

北海道や九州には大規模な産炭地が誕生し、特にもともと開拓地であった北海道には、全国各地から大勢の労働者がやって来た。彼らとその家族たちを受け入れることで、炭鉱を中心とした新たな街が形成されていった。

敗戦後には、鉄鋼業とともに経済復興の主軸を担った。大規模な労働力と資材が重点的に配分され、石炭の増産体制が整えられて、焼け野原となった国土を甦らせた。

石炭産業は、その後の高度経済成長、さらには現代日本の礎を築いたと言ってもいい。

だが、1950年代の後半から、製造業をはじめとする新しい成長産業が隆盛となり、石炭産業は衰退へと転じる。政府の石炭政策の下で全国の炭鉱がひとつまたひとつと閉山し、そうして石炭産業は、長い年月をかけて静かに終焉へと向かっていったのだ。

1956年以降に閉山した炭鉱は928。当然ながら、そこで働いていた労働者たちは離職を余儀なくされた。その数、20万人。

炭鉱の街から炭鉱がなくなれば、そこにはもう生きる術がない。彼らは家族とともに街を離れ、生活と人生のすべてを変えなければならなかった。

1964年の東京オリンピックを成功に導いたのは、「金の卵」と呼ばれた集団就職の若者や、農村からの出稼ぎ労働者だと言われてきた。だが、炭鉱閉山によって半ば強制的に転職と移住を強いられた炭鉱離職者たちとその家族の存在を忘れてはならない、と本書は指摘する。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マスク氏、州裁判官選挙に介入 保守派支持者に賞金1

ワールド

米テキサス・ニューメキシコ州のはしか感染20%増、

ビジネス

米FRB、7月から3回連続で25bp利下げへ=ゴー

ワールド

米ニューメキシコ州共和党本部に放火、「ICE=KK
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ 集まったのはホームレス、生…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中