最新記事
シリーズ日本再発見

着物は手が届かない美術品か、海外製のインクジェット振袖か

2020年06月04日（木）16時30分
島田昌和（文京学院大学経営学部教授）

akiyoko-iStock.

＜美術館で高く評価される一方、売り上げはピーク時の4分の1。成人式の振袖に特化し、なんとか息をしているのが日本の着物業界の現状だ。だがそんな今だからこそ、驚きに満ちた着物のデザインをたどってみる。そこに、着物を日常のおしゃれ着として取り戻すためのヒントがある＞

2020年になって春先に英国ロンドンのビクトリア＆アルバート博物館で大規模なKIMONO展が開催され、この春には東京の国立博物館でも特別展「きものKIMONO」が開催される予定であった（新会期が2020年6月30日～8月23日と発表された）。期せずして国内外で着物の美しさが高く評価され、一堂に集められた多様な着物のデザインを見てみたいという欲求が高まっている。

過去から現在に至る華麗にして多様な着物のデザインに目が向いていて、個人的にもここ数年着物を着始めた日本人の一人として、思わず万歳と叫びたくなるような快挙である。

レンタル着物隆盛の影で

新型コロナウイルスの蔓延でしばし目にしていないが、京都や鎌倉、浅草などの観光地では洋の東西を問わず、きらびやかであったり、大正ロマン調であったりと、様々なレンタル着物を身につけた観光客が伝統的な建造物などを背景にして写真を撮っている。これも老若男女、世界中の人に着物が広がっているような幸福感に浸らせてくれる。

その一方で2018年の成人式には振袖の販売・レンタル・着付けを事業とした「はれのひ」の突然の事業停止、それに伴う被害総額が2億円以上という世情を騒がせる騒動があった。

巨額のお金が動く華やかな振袖ビジネスには、縮小する着物業界に負の構造があることを白日の下に晒した。我が娘の晴れのイベントにお金をつぎ込むことを厭わない親に付け込んだビジネスモデルが、着物業界の最後の砦になっていたのである。

ロンドンと東京の名だたる美術館で着物が取り上げられたのは、展示のコンセプトはそれぞれであっても、現代の日本の着物を取り巻く環境が実に厳しい現実への危機感を共有していることにあるようだ。着物は欧米のファッションに長年にわたって多大な影響を与え続けたにもかかわらず、成人式の振袖に特化し、見かけだけの華やかさのみに寄りかかっていて、なんとか息をしているのが日本の着物業界の現状である。

インクジェット方式で絵付けされた振袖

実は現在の華やかな振袖の多くは海外で生産されていて、インクジェット方式で絵付けされたものが大半である。そんな海外製の現代技法の製品が驚くような売値だったり、レンタル料になっていたりするのである。これらのものが一概に質が悪いというわけではないが、購入やレンタルに支出している消費者のうち、それを知っている人はどの程度いるものだろうか。

この実態で日本の伝統織物文化を残せるのか。そこが問題だ。きらびやかな振袖もその多くを海外で、伝統技法にそっくりに見える現代技法で作って人々に受け入れられている。

国内の伝統的な産地で伝統的な織りや染の技法で生産されたものはもはや値が張りすぎて手が出るものではない。西陣織、京友禅染、加賀友禅染、博多帯、結城紬、大島紬といったそれぞれに特化した産地、桐生・足利、伊勢崎、米沢、十日町などの全国の織物産地がどこも廃業・消滅の危機に瀕している。

次のページ生糸の国内生産は10万トン以上からわずか382トンへ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及　米関税のバ
2026.01.31

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算　予算案の下院
2026.01.31

ビジネス

中国1月製造業ＰＭＩが50割れ、非製造業は22年1
2026.01.31

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
2026.01.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中