最新記事
シリーズ日本再発見

世界に広がる「うま味」、でも外国人に説明できますか?

2018年06月28日(木)19時35分
井上 拓

japan180628-2b.png

©Umami Information Center

欧米だけではなくイスラム圏まで、専門家の間では高い普及度

「うま味」成分が発見されてから1世紀以上が経ち、国際語としての「umami」が使われつつある昨今。その実際の認知度について、日本および世界への普及を目指して設立された、NPO法人「うま味インフォメーションセンター」に話を聞いた。

「かつては研究者や専門家だけの間での学術的な認知でした。2000年代になってからは、料理人や調理師、栄養士等を対象とするセミナーや勉強会、国際シンポジムが開催され、普及活動は活性化してきています」

当初は、日本国内の料理人でさえ、そもそも「うま味」に対する理解に乏しかったという。普及活動の最初の取り組みとして、京都の高名な料理店からだし汁を提供してもらい、成分の科学的な分析データに基づいて時間をかけて料理人たちに説明する等、国内の地道な草の根活動から始まったそうだ。

舌にあるうま味レセプターこと受容体の存在が認められてからは、世界の料理業界における「umami」への注目度にも変化が出てきたという。さらに和食が無形文化遺産に認定されたことも追い風となり、フランスやイタリア、スペイン、北欧、イギリス等で、和食文化の啓発・啓蒙を通じて、「umami」についても情報発信する機会が増えてきた。

現在では、アルゼンチンやペルー、エジプト、マレーシア等、料理業界での普及国は広がっている。

料理人をはじめとする食の専門家たちの理解については、高い水準で広がってきていると言えそうだ。だがその一方で、「umami」という言葉の広がりこそあるが、一般的な理解の浸透については、まさにこれから、とのこと。

最近では一般の人の中でも食に感度が高い海外のインフルエンサーたち(foodieなどと呼ばれる)と協力しながら、SNSを通じた情報発信やイベント実施などの取り組みを始めているという。

japan180628-3.jpg

©Umami Information Center

これから一般的に浸透していくには、「うま味」を正しく知ることで、どんなメリットがあるのか、すなわち、その必要性を感じているもらうこと、がポイントとなりそうだ。

日本人にさえあまり知られていないが、うま味成分には、塩分を控えられる、食事の満足感が高まることで量が減る等、良い効果もあることが科学的に実証されている。こうした文脈づくりも一般普及の大きなきっかけになるかもしれない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「キューバは崩壊寸前」、軍事介入不要との

ワールド

安保理、ベネズエラ大統領拘束の正当性焦点 米は責任

ビジネス

エアバス、25年は793機納入 通年目標を達成=ブ

ワールド

スイスのバー火災、犠牲者全40人の身元確認 半数超
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 4
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── …
  • 5
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 6
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ?――トランプ介入…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中