最新記事
シリーズ日本再発見

世界に広がる「うま味」、でも外国人に説明できますか?

2018年06月28日(木)19時35分
井上 拓

japan180628-2b.png

©Umami Information Center

欧米だけではなくイスラム圏まで、専門家の間では高い普及度

「うま味」成分が発見されてから1世紀以上が経ち、国際語としての「umami」が使われつつある昨今。その実際の認知度について、日本および世界への普及を目指して設立された、NPO法人「うま味インフォメーションセンター」に話を聞いた。

「かつては研究者や専門家だけの間での学術的な認知でした。2000年代になってからは、料理人や調理師、栄養士等を対象とするセミナーや勉強会、国際シンポジムが開催され、普及活動は活性化してきています」

当初は、日本国内の料理人でさえ、そもそも「うま味」に対する理解に乏しかったという。普及活動の最初の取り組みとして、京都の高名な料理店からだし汁を提供してもらい、成分の科学的な分析データに基づいて時間をかけて料理人たちに説明する等、国内の地道な草の根活動から始まったそうだ。

舌にあるうま味レセプターこと受容体の存在が認められてからは、世界の料理業界における「umami」への注目度にも変化が出てきたという。さらに和食が無形文化遺産に認定されたことも追い風となり、フランスやイタリア、スペイン、北欧、イギリス等で、和食文化の啓発・啓蒙を通じて、「umami」についても情報発信する機会が増えてきた。

現在では、アルゼンチンやペルー、エジプト、マレーシア等、料理業界での普及国は広がっている。

料理人をはじめとする食の専門家たちの理解については、高い水準で広がってきていると言えそうだ。だがその一方で、「umami」という言葉の広がりこそあるが、一般的な理解の浸透については、まさにこれから、とのこと。

最近では一般の人の中でも食に感度が高い海外のインフルエンサーたち(foodieなどと呼ばれる)と協力しながら、SNSを通じた情報発信やイベント実施などの取り組みを始めているという。

japan180628-3.jpg

©Umami Information Center

これから一般的に浸透していくには、「うま味」を正しく知ることで、どんなメリットがあるのか、すなわち、その必要性を感じているもらうこと、がポイントとなりそうだ。

日本人にさえあまり知られていないが、うま味成分には、塩分を控えられる、食事の満足感が高まることで量が減る等、良い効果もあることが科学的に実証されている。こうした文脈づくりも一般普及の大きなきっかけになるかもしれない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月求人件数、38.6万件減の654.2万件 

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、交渉継続で合意 捕虜交換

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中