最新記事
シリーズ日本再発見

世界に広がる「うま味」、でも外国人に説明できますか?

2018年06月28日(木)19時35分
井上 拓

©Umami Information Center

<日本人が発見した第5の味覚「うま味」は「umami」となり、和食ブームとともに海外に広まった。だが日本人の間ですら誤解や不理解が多い国際語。実際にどのくらい理解され、どの程度普及しているのだろうか>

「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録されたのが2013年。それから5年の間に、日本人の伝統的な食文化は、欧米をはじめとする海外の人たちの間で注目を集め、これまで以上に楽しまれるようになった。

和食や日本料理が世界へ広がるのと同時に、「umami」という日本発の国際語も普及しつつある。たしかに、昨年「うま味(旨味)」を売りにするアメリカのハンバーガーレストランが日本上陸したり、訪日外国人観光客による#umamiのSNS投稿も一部で目にする機会が増えてきた。

だが「umami」は実際のところ、どの程度世界に広がってきているのだろうか。そもそも「うま味」とは何か、正しく理解されているのだろうか。

何が「うま味」か、日本だけか――日本人も誤解しがち

ご存じの読者も多いかもしれないが、まずは「うま味」について簡単に整理しておきたい。

1908年、日本人科学者の池田菊苗博士が昆布だし汁の中から、その主要な味の成分として、アミノ酸の一種であるグルタミン酸を発見。論文の中で、それを「うま味」と命名した。

次いで1913年にかつお節からイノシン酸、1957年に干し椎茸等に含まれるグアニル酸の各「うま味」成分が、いずれも日本の科学者たちによって発見されていった。

2002年には、舌の味蕾(みらい)に「うま味」を感じる受容体があることが科学的にも実証され、これまでの基本味とされる「甘味」「酸味」「塩味」「苦味」に続いて、「うま味」が5番目の味覚として認定されることになった。

とくに和食で欠かすことのできないだし汁は、昆布のグルタミン酸とかつお節のイノシン酸の「うま味」が純粋に凝縮し、相乗効果まで生み出す"うま味溶液"と呼べる象徴的な存在。成分発見の経緯や古くから親しむ食文化も重なり、日本人が「うま味」を身近に感じられるのは、こうした背景もあるのだろう。

とはいえ日本人の中でも、「うま味」を混同したり誤解したりしている人が実は多い。

日本語では、料理の味を表現するのに「うまい(美味い、旨い)」という言葉を用いることから、「この料理のうまみが...」のような会話では、おいしさ全体を指しているのか、基本味の味質のことを指しているのか、使い分けずに話していることも。

さらに言えば、日常的に感じているはずなのに、どれが味質としての「うま味」なのか、なかなか説明できない人がいるのも現実ではないだろうか。

研究の成果から「うま味」には、舌全体に広がって唾液の分泌を促し、持続性があることがわかっている。例えば、上質なだし汁を飲んだ後、甘味、塩味、渋味、苦味等を感じ、それらの味覚が消えた後に、舌や口内に余韻のように長く残るものが「うま味」。あくまでも、おいしさを構成する要素の1つである、ということだ。

また一部のアミノ酸成分の総称を「うま味」と呼ぶとすれば、これは昆布やかつお節等の日本の食品や調味料だけに限ったことではない。発酵や乾燥、塩蔵(塩漬け)のような加工が施され、その過程でグルタミン酸等の「うま味」物質が増えた食品や調理料は、世界中に多数存在することを前提として踏まえておきたい。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ハマスが停戦違反と非難、ネタニヤフ首相 報復表明

ビジネス

ナイキ株5%高、アップルCEOが約300万ドル相当

ワールド

ゼレンスキー氏、和平案巡りトランプ氏との会談求める

ワールド

タイ・カンボジア両軍、停戦へ向け協議開始 27日に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 8
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 9
    【投資信託】オルカンだけでいいの? 2025年の人気ラ…
  • 10
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中