最新記事
シリーズ日本再発見

日本のおもてなしは「ピクトグラム」に頼り過ぎ

2017年03月31日(金)17時33分
安藤智彦

<実は日本は案内用図記号(ピクトグラム)の先進国。独自の進化を遂げ、世界にも影響を与えてきた。いま、観光需要の増加に対応するため、一部のピクトグラムを見直そうと政府が音頭を取っているが、英語能力の低さはそのままでよいのか>

【シリーズ】外国人から見たニッポンの不思議

湯船から立ち上る3本の曲線。日本人ならおそらく目にしたことがあるであろう、「温泉」を意味する案内用図記号(ピクトグラム)だ。昨夏から、このお馴染みの温泉を含めたピクトグラムの「リニューアル」が取り沙汰されてきた。

JIS(日本工業規格)で統一規格となっている案内用のピクトグラムは、現在136種類。今年3月には、経済産業省がパブリックコメントを含めた意見を集約し、7種類のピクトグラムに対し修正案を提示している

背景にあるのは、直前に迫った2020年の東京五輪の存在、そしてここ数年で「爆増」している外国人観光客の伸びだ。2020年に向け、まだ勢いが衰えていない海外からの観光需要を受け、「おもてなし」の一環としてピクトグラムを見直そうという議論が出てきている。

そもそも欧州発祥とされるピクトグラム。日本でも見られるようになったのは、20世紀半ば以降のことだ。だが、いまや上記の温泉はもちろんのこと、「トイレ」「改札口」「インフォメーションセンター」「エスカレーター」など、目にする場所は空港や駅などの主要ターミナルにとどまらない。ピクトグラムのない観光地や商業施設を見つけるほうが難しいと言っても過言ではないほど、普及が進んでいる。

【参考記事】新宿―東京は何線で? 日本の交通案内は分かりやすいですか

ピクトグラム自体は輸入されたアイデアだが、中国からもたらされた漢字同様、国内で消化して独自の進化を遂げた「文化」とも言える。そしてその歴史は、半世紀以上前に開催された1964年東京オリンピックまで遡る。

当時の日本は戦後復興が進んでいたとはいえ、高度成長期へようやくさしかかったばかりの段階だった。海外への旅行者が少ないのはもちろん、日本に訪れる外国人も限られていた。

1960年の訪日外国人数はわずか15万人ほど。外国人自体が珍しいだけでなく、英語を含めた外国語を話せる人材も少ない。そこに出場選手やスタッフ、応援に来る関係者など100カ国近い国々から一挙に外国人がやってくる状況となってしまった。

そこで、東京オリンピックのデザイン専門委員会が主導し、競技種目ごとの内容を盛り込んだもの、あるいはトイレや公衆電話といった公共施設や設備を示すピクトグラムが考案された。

オリンピックの競技種目を表現するピクトグラムが体系的に作られたのはこれが世界初。継続的な展開や発展を主眼としたため、デザイン自体の著作権を放棄したこともあり、その後もオリンピック開催各国がデザインを変化させて受け継ぐスタイルが生まれることとなった。

日本発祥で世界標準となった例もある。「非常口」のピクトグラムだ。1970年代に日本で開催された「非常口標識コンテスト」。このイベントへの出品作品をベースに、緑色でお馴染みの非常口マークのピクトグラムが生まれた。87年に国際規格ISOにも選ばれ、海外でも多く使用されるようになった経緯がある。

【参考記事】「上に行くエスカレーター?」と迷わせたら、デザインの負け

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドネシア、パレスチナに利益なければ「平和評議会

ワールド

マクロスコープ:WBC、日本のデジタル赤字構造露呈

ワールド

焦点:英国、イラン紛争巡る同盟国支援に遅れ 軍備へ

ビジネス

ソフトバンクG、オープンAI投資で融資最大400億
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 5
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 6
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 7
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 8
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 9
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中