コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

COVID-19を正しく恐れるために

2020年06月24日（水）08時00分

ニューズウィーク日本版ムック「COVID-19のすべて」は新型コロナを理解するためのグラフィックが満載

＜われわれは現在進行中の「第二次大戦以来の歴史的大事件」とどう向き合うべきか？　そのヒントが満載の本誌特別編集ムック「COVID-19のすべて」が6月24日発売になる＞

新型コロナウイルスの感染拡大は、その広がりの規模と人類1人1人のくらしに対する影響の大きさ、という点で第二次大戦以来の歴史的大事件です。われわれは今、世界史の教科書に9.11同時多発テロより大きく載るだろう出来事を目の前にしています。

かつてペストやコレラ、インフルエンザの大流行が世界のありようを変えたように、新型コロナウイルスも生活の様式や社会のシステム、経済の仕組み、そして国際社会の力関係に大きな変化を迫っています。個人としていかに防ぐかだけでなく、この感染症が社会と世界をどう変えるのかまで正しく理解しないと、この病気に対応できたとは言えません。

ニューズウィーク日本版が6月24日にムック「COVID-19のすべて」を発行するのは、新型コロナウイルス、そして新型コロナを含む感染症とは何かについて正しく理解しつつ、この病気がつくり出す新たな世界の姿を読者にいち早く知ってもらうためです。

第1章「人類vs新型コロナウイルス」は新型コロナウイルスの病原菌としての特質と感染力の特徴について、ジュネーブ在住の感染症研究の第一人者・國井修氏が図解とQ&A方式で分かりやすく解説します。第2章「人類vs感染症」では感染症と人類の戦いの歴史に加え、結核やエイズなど日本人の身近に迫った病気や、エボラ出血熱など世界を恐怖のどん底に叩き込んだ恐ろしい世界の感染症とその知られざるストーリーを紹介します。

また第3章「新型コロナが変えた世界」には、脱グローバル化する世界の大きな流れを踏まえつつ、「コロナ発祥国」中国の台頭▼インバウンド頼みだった日本経済が迫られる変容▼ノーベル賞経済学者ジョセフ・スティグリッツら世界的エコノミスト9人による世界経済の展望――といった記事を掲載します。

このムックを通じて、ニューズウィーク日本版編集部が読者に望むのは「多角的に新型コロナとその問題をとらえること」です。正しいうがい・手洗いは防疫上必須ですが、それだけではコロナの影響からは逃れきれません。この感染症の本質と背景、影響を正しく理解して初めて、21世紀最大の事件を克服したと言えるでしょう。

この一冊がみなさまのいっそうのコロナ理解と感染防止の一助になることを願います。

――長岡義博（編集長）

202006NWcovid19Mook_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

SPECIAL ISSUE「COVID-19のすべて」が好評発売中。ゼロから分かるCOVID-19解説／歴史に学ぶ感染症の脅威／ポスト・パンデミックの世界経済......。錯綜する情報に振り回されないため、知っておくべき新型コロナウイルスの基礎知識をまとめた1冊です。

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

海外動向など「不確実性高い」、物価に上下のリスク＝
2025.03.26

ワールド

中国の秘密ネットワーク、解雇された米政府職員に採用
2025.03.26

ビジネス

米、輸出制限リストに80団体追加　中国インスパー子
2025.03.26

ワールド

トランプ氏、情報漏洩巡り安保チーム擁護　補佐官「私
2025.03.26
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取締役会はマスクCEOを辞めさせろ」
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「トランプが変えた世界」を30年前に描いていた...あ…
  • 5
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 6
    トランプ批判で入国拒否も？...米空港で広がる「スマ…
  • 7
    老化を遅らせる食事法...細胞を大掃除する「断続的フ…
  • 8
    「悪循環」中国の飲食店に大倒産時代が到来...デフレ…
  • 9
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 10
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 7
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 10
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story