コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

COVID-19を正しく恐れるために

2020年06月24日（水）08時00分

ニューズウィーク日本版ムック「COVID-19のすべて」は新型コロナを理解するためのグラフィックが満載

＜われわれは現在進行中の「第二次大戦以来の歴史的大事件」とどう向き合うべきか？　そのヒントが満載の本誌特別編集ムック「COVID-19のすべて」が6月24日発売になる＞

新型コロナウイルスの感染拡大は、その広がりの規模と人類1人1人のくらしに対する影響の大きさ、という点で第二次大戦以来の歴史的大事件です。われわれは今、世界史の教科書に9.11同時多発テロより大きく載るだろう出来事を目の前にしています。

かつてペストやコレラ、インフルエンザの大流行が世界のありようを変えたように、新型コロナウイルスも生活の様式や社会のシステム、経済の仕組み、そして国際社会の力関係に大きな変化を迫っています。個人としていかに防ぐかだけでなく、この感染症が社会と世界をどう変えるのかまで正しく理解しないと、この病気に対応できたとは言えません。

ニューズウィーク日本版が6月24日にムック「COVID-19のすべて」を発行するのは、新型コロナウイルス、そして新型コロナを含む感染症とは何かについて正しく理解しつつ、この病気がつくり出す新たな世界の姿を読者にいち早く知ってもらうためです。

第1章「人類vs新型コロナウイルス」は新型コロナウイルスの病原菌としての特質と感染力の特徴について、ジュネーブ在住の感染症研究の第一人者・國井修氏が図解とQ&A方式で分かりやすく解説します。第2章「人類vs感染症」では感染症と人類の戦いの歴史に加え、結核やエイズなど日本人の身近に迫った病気や、エボラ出血熱など世界を恐怖のどん底に叩き込んだ恐ろしい世界の感染症とその知られざるストーリーを紹介します。

また第3章「新型コロナが変えた世界」には、脱グローバル化する世界の大きな流れを踏まえつつ、「コロナ発祥国」中国の台頭▼インバウンド頼みだった日本経済が迫られる変容▼ノーベル賞経済学者ジョセフ・スティグリッツら世界的エコノミスト9人による世界経済の展望――といった記事を掲載します。

このムックを通じて、ニューズウィーク日本版編集部が読者に望むのは「多角的に新型コロナとその問題をとらえること」です。正しいうがい・手洗いは防疫上必須ですが、それだけではコロナの影響からは逃れきれません。この感染症の本質と背景、影響を正しく理解して初めて、21世紀最大の事件を克服したと言えるでしょう。

この一冊がみなさまのいっそうのコロナ理解と感染防止の一助になることを願います。

――長岡義博（編集長）

202006NWcovid19Mook_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

SPECIAL ISSUE「COVID-19のすべて」が好評発売中。ゼロから分かるCOVID-19解説／歴史に学ぶ感染症の脅威／ポスト・パンデミックの世界経済......。錯綜する情報に振り回されないため、知っておくべき新型コロナウイルスの基礎知識をまとめた1冊です。

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＥＵ、米メタに有害投稿対策強化促す　「ワッツアップ
2026.01.27

ビジネス

ＵＳＡレアアース株、一時26％上昇　米政府の16億
2026.01.27

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議　地裁は移民摘発停
2026.01.27

ワールド

北極圏防衛強化はＮＡＴＯ主導へ、グリーランド協議は
2026.01.27
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story