コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

COVID-19を正しく恐れるために

2020年06月24日（水）08時00分

ニューズウィーク日本版ムック「COVID-19のすべて」は新型コロナを理解するためのグラフィックが満載

＜われわれは現在進行中の「第二次大戦以来の歴史的大事件」とどう向き合うべきか？　そのヒントが満載の本誌特別編集ムック「COVID-19のすべて」が6月24日発売になる＞

新型コロナウイルスの感染拡大は、その広がりの規模と人類1人1人のくらしに対する影響の大きさ、という点で第二次大戦以来の歴史的大事件です。われわれは今、世界史の教科書に9.11同時多発テロより大きく載るだろう出来事を目の前にしています。

かつてペストやコレラ、インフルエンザの大流行が世界のありようを変えたように、新型コロナウイルスも生活の様式や社会のシステム、経済の仕組み、そして国際社会の力関係に大きな変化を迫っています。個人としていかに防ぐかだけでなく、この感染症が社会と世界をどう変えるのかまで正しく理解しないと、この病気に対応できたとは言えません。

ニューズウィーク日本版が6月24日にムック「COVID-19のすべて」を発行するのは、新型コロナウイルス、そして新型コロナを含む感染症とは何かについて正しく理解しつつ、この病気がつくり出す新たな世界の姿を読者にいち早く知ってもらうためです。

第1章「人類vs新型コロナウイルス」は新型コロナウイルスの病原菌としての特質と感染力の特徴について、ジュネーブ在住の感染症研究の第一人者・國井修氏が図解とQ&A方式で分かりやすく解説します。第2章「人類vs感染症」では感染症と人類の戦いの歴史に加え、結核やエイズなど日本人の身近に迫った病気や、エボラ出血熱など世界を恐怖のどん底に叩き込んだ恐ろしい世界の感染症とその知られざるストーリーを紹介します。

また第3章「新型コロナが変えた世界」には、脱グローバル化する世界の大きな流れを踏まえつつ、「コロナ発祥国」中国の台頭▼インバウンド頼みだった日本経済が迫られる変容▼ノーベル賞経済学者ジョセフ・スティグリッツら世界的エコノミスト9人による世界経済の展望――といった記事を掲載します。

このムックを通じて、ニューズウィーク日本版編集部が読者に望むのは「多角的に新型コロナとその問題をとらえること」です。正しいうがい・手洗いは防疫上必須ですが、それだけではコロナの影響からは逃れきれません。この感染症の本質と背景、影響を正しく理解して初めて、21世紀最大の事件を克服したと言えるでしょう。

この一冊がみなさまのいっそうのコロナ理解と感染防止の一助になることを願います。

――長岡義博（編集長）

202006NWcovid19Mook_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

SPECIAL ISSUE「COVID-19のすべて」が好評発売中。ゼロから分かるCOVID-19解説／歴史に学ぶ感染症の脅威／ポスト・パンデミックの世界経済......。錯綜する情報に振り回されないため、知っておくべき新型コロナウイルスの基礎知識をまとめた1冊です。

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル高官、トランプ氏の人質解放要求を歓迎　ガ
2024.12.04

ワールド

ブラジル第3四半期ＧＤＰ、前期比0.9％増　金融引
2024.12.04

ワールド

韓国大統領が戒厳令、国会は「無効」と判断　軍も介入
2024.12.04

ビジネス

米求人件数、10月は予想上回る増加　解雇は減少
2024.12.04
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：サステナブルな未来へ 11の地域の挑戦
特集：サステナブルな未来へ 11の地域の挑戦
2024年12月10日号（12/ 3発売）

地域から地球を救う11のチャレンジと、JO1のメンバーが語る「環境のためできること」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康体の40代男性が突然「心筋梗塞」に...マラソンや筋トレなどハードトレーニングをする人が「陥るワナ」とは
  • 2
    NewJeansの契約解除はミン･ヒジンの指示？　投資説など次々と明るみにされた元代表の疑惑
  • 3
    【クイズ】核戦争が起きたときに世界で1番「飢えない国」はどこ？
  • 4
    NATO、ウクライナに「10万人の平和維持部隊」派遣計…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「IQ（知能指数）が高い国」はど…
  • 6
    シリア反政府勢力がロシア製の貴重なパーンツィリ防…
  • 7
    スーパー台風が連続襲来...フィリピンの苦難、被災者…
  • 8
    JO1が表紙を飾る『ニューズウィーク日本版12月10日号…
  • 9
    なぜジョージアでは「努力」という言葉がないのか？.…
  • 10
    ウクライナ前線での試験運用にも成功、戦争を変える…
  • 1
    BMI改善も可能？ リンゴ酢の潜在力を示す研究結果
  • 2
    エリザベス女王はメーガン妃を本当はどう思っていたのか？
  • 3
    リュックサックが更年期に大きな効果あり...軍隊式トレーニング「ラッキング」とは何か？
  • 4
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 5
    ウクライナ前線での試験運用にも成功、戦争を変える…
  • 6
    メーガン妃の支持率がさらに低下...「イギリス王室で…
  • 7
    「時間制限食（TRE）」で脂肪はラクに落ちる...血糖…
  • 8
    健康体の40代男性が突然「心筋梗塞」に...マラソンや…
  • 9
    黒煙が夜空にとめどなく...ロシアのミサイル工場がウ…
  • 10
    エスカレートする核トーク、米主要都市に落ちた場合…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは？
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!?　ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
  • 10
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story