コラム

ソ連の行く末を言い当てた「未来学」...今こそ知るべき4人の権威が見通していたこと

2022年07月14日(木)17時26分
ソ連イメージ

agustavop-iStock

<「未来学」確立に大きく影響したのが米ソ冷戦と核戦争の脅威。混乱する時代の先を見通した4人の功績から、現代の世界情勢への教訓を得る>

前回の記事の最後に触れた通り、20世紀は未来学の確立期だった。同時に、指し示す未来はユートピアかディストピアか、その明暗をめぐって揺れる揺籃期でもあった。

20世紀後半に入ると、未来学の進展のうえで欠かせないSF作品や論考が相次いで発表されていった。未来学の地歩を固めた主要な人物として、
・ハーマン・カーン
・ピーター・シュワルツ
・アルビン・トフラー
・アーサー・クラーク
らがいる。4人の功績や著作に触れつつ、未来学の現在地に至る道程を振り返りたい。

彼らの作品や思想が支持を集めた1960~1980年代は、米ソの冷戦の只中にあった。核保有国同士がにらみ合い、コールド・ウォーがホット・ウォーに成りかねない、非常に危うい緊張状態が続いていた。風雲急を告げて戦争の火の手が上がった今日の国際情勢に、どこか似通っていなくもない。

当時のフューチャリストたちは、先行きが不透明な時代に、人々の不安をいたずらに煽ることは決してせず、未来に起こり得る事象を、多種多様なデータや過去のトレンドから多角的に言い当てた。彼らの忠言、未来予測は当時の人々にある種の安心感を与えた。

感染症や戦禍が広がり、数カ月先の未来さえ見通せないような今の世界情勢を読み解くうえでも、多くの示唆に富んでいる。

希望から絶望へ

前回の記事で触れたSFの巨匠、H・G・ウェルズ(1866~1946年)は1895年に『タイム・マシン』、1901年に『アンティシペイションズ』と20世紀の始まりに相前後して希望に満ちた作品を世に送り出した。しかし最晩年の1945年に発表した著作は『心の終焉』(原題:Mind at the End of Its Tether)。希望とは裏腹の悲愴感が、タイトルから横溢している。

20世紀初頭から20世紀半ばにかけて何が起こったのか。言わずもがな、それは2度の世界大戦である。

原爆投下により、人類の未来は限りなく絶望へと近づいた。科学技術の非人道的な使用は、ウェルズの希望的未来論を打ち砕いたのであった。

ウェルズは、最後の作品を書く30年も前に、原爆が無慈悲に使われる陰惨な未来を、「そうあってはならない」と祈りつつ、予見していた。しかしその警鐘も虚しく、人類はパンドラの箱を開けてしまった。失意の中、ウェルズは1946年に息を引き取った。

未来学は、第二次世界大戦を挟んで、それまでの希望的で楽観的な未来へのイメージを描く役割から、米ソ冷戦というきな臭い国際情勢に正対するための、現実的な戦略を提唱する役割へとシフトしていった。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story