コラム

ネット空間に溢れる「インプットなきアウトプット」の弊害

2023年03月03日(金)11時15分
アウトプット中毒

匿名性の高いネット空間には、思慮分別のない暴論が溢れている(写真はイメージです) Chainarong Prasertthai-iStock

<理性より感情、熟考より直感──リアルタイムでの反応を強いるネット空間には「アウトプット中毒」が溢れ、インプットが置き去りにされる>

ニュースの見出しを見ただけで、内容をじっくり読まずにコメントしたくなる「アウトプット中毒」が顕著のようだ。「スマホ中毒」とも相まって、ネット上での発言をやめられない日々が続く依存傾向である。

「SNS中毒」も深刻らしい。アメリカのジョージア大学の研究によると、SNSへの中毒症状が強ければ強いほど、「ネットいじめ」を行う傾向も強いという。ネットいじめとは、個人攻撃、差別的発言、誹謗中傷の拡散、社会的排除の扇動、個人情報の暴露などのことだ。日本でも、ネットいじめによって、何人もの人が自殺に追い込まれている。

自殺をも誘発してしまうアウトプット中毒。その背景には、ウェブニュースやSNSのスピードが加速し、リアルタイムでの反応を強いられていることがある。リアルタイムで反応している限り、インプットする時間的余裕はない。インプットに努めれば、自然と冷静でいられ、ネットいじめにも手を染めにくくなるが、そうはさせてもらえない。その結果、インプットなきアウトプットは、そのほとんどが社会にネガティブな結果をもたらす。

日本と同調圧力の歴史

今でこそアウトプット中毒が顕著だが、かつて日本ではアウトプットの欠乏こそ問題だった。インプットを押し付ける同調圧力が強かったため、アウトプットしようとすれば、村八分になりかねなかった。その結果、学校では教師による一方通行の授業が続き、会社では形式的・儀式的な会議が普通だった。アウトプットできるのは、集団の仕切り役に限られていたわけだ。

しかし、それでは国際競争に勝てる人材を輩出できないし、個性の尊重や人権がないがしろにされてしまう。そこで、海外からアクティブ・ラーニングやプレゼンテーションなどが輸入され、インプットとアウトプットのバランスが図られた。もっとも、相変わらず同調圧力は強いので、海外と比べればアウトプット不足は否めない。

そもそも、同調圧力の起源は4万年前にまで遡る。アフリカで長い時間をかけてサルから進化したヒト(ホモ・サピエンス)はやがて世界に広がっていき、4万年前ごろに日本列島に移り住むようになった。アフリカで戦いに敗れたのか、あるいは争うことが嫌いだったのか、いずれにしても、あるグループがアフリカを後にして極東にまでやってきた。これが日本人の祖先である。

プロフィール

小宮信夫

立正大学教授(犯罪学)/社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館、全国学校図書館協議会選定図書)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページとYouTube チャンネルは「小宮信夫の犯罪学の部屋」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米肥満薬開発メッツェラ、ファイザーの100億ドル買

ワールド

米最高裁、「フードスタンプ」全額支給命令を一時差し

ワールド

アングル:国連気候会議30年、地球温暖化対策は道半

ワールド

ポートランド州兵派遣は違法、米連邦地裁が判断 政権
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216cmの男性」、前の席の女性が取った「まさかの行動」に称賛の声
  • 3
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評家たちのレビューは「一方に傾いている」
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    筋肉を鍛えるのは「食事法」ではなく「規則」だった.…
  • 6
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統…
  • 7
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 8
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 9
    なぜユダヤ系住民の約半数まで、マムダニ氏を支持し…
  • 10
    長時間フライトでこれは地獄...前に座る女性の「あり…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統…
  • 9
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 10
    米沿岸に頻出する「海中UFO」──物理法則で説明がつか…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story