コラム

木村正人 欧州インサイドReport

ワクチンが効かない？南アフリカ変異株「オミクロン」、悪夢のシナリオ

2021年11月27日（土）11時38分

「ゲノムから約50の変異が確認され、そのうち30以上はスパイクタンパク質にある。細胞受容体に結合する部分にもこれまでのVOCより多い10の変異がある。問題はオミクロン株がより広い地域に存在するかどうかだ。疫学的に見て、この変異株は感染性が高い可能性があり、免疫回避に関連する変異も存在している」

「ワクチンや自然感染による免疫力が低下しているかどうか、感染者のデータを得ることが必要だ。 それまでの間、ワクチン接種のペースを保つべきだ。 オミクロン株が重症化につながるかについても情報がない。アルファ株の場合と同じように、感染後、ウイルスを排除できなかった免疫不全患者の体内で変異したのではないかという仮説が立てられる」

「初期の観察ではハウテン州でオミクロン株がデルタ株を凌駕したことが示唆されている。 オミクロン株に関連した大規模なスーパースプレッダーイベントがあったのか、それとも実際にオミクロン株がデルタ株を凌駕したのか。オミクロン株がヒトに感染するのにより適合したのかを確認するにはさらなる研究が必要だ」

「1年前にケント州で発生したアルファ株の流行を思い起こさせる。異なるのは効果的なワクチンがあることと変異株の知見が蓄積されていることだ。さらなる科学的証拠を待つか、今すぐ行動して必要でなかった場合に後から引き返すのか、2つのアプローチがある。 私は厳しく、早く、速く行動し、間違いがあれば後で謝罪する方が良いと考える」

「アフリカのワクチン接種率はわずか11%」

英サザンプトン大学のマイケル・ヘッド上級研究員（グローバル・ヘルス担当）は「アフリカの人口のうちコロナワクチンを1回でも接種したことのある人はわずか11%程度。 これまでのところサハラ以南のアフリカ諸国の多くは公衆衛生や医療サービスのリソースが非常に限られているにもかかわらず、流行をうまく抑えてきた」と評価する。

「しかし感染しやすい集団がたくさんあるため、コロナの流行が低所得層の医療サービスを圧迫する可能性は十分にあり、その結果、新たなVOCが増える恐れもある。これはワクチン展開の不公平さがもたらした結果であり、富裕国が十分すぎるワクチンを手にしたとしても、いつかは自分たちに跳ね返ってくる」

ヘッド上級研究員は20カ国・地域（G20）の意思決定者に対して途上国へのワクチン展開を加速させるよう求めた。

新興感染症に対するワクチンの開発を促進し、世界中の人々が流行時にワクチンを接種できるよう取り組むパートナーシップ「CEPI（Coalition for Epidemic Preparedness Innovations）」のリチャード・ハチェットCEOは「オミクロン株の出現は、コロナワクチンの研究開発を継続することの重要性を浮き彫りにした」と指摘する。

＜関連記事＞
・新型コロナ根絶は理論的に可能...集団免疫なくとも　NZ研究
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた｢ビタミン｣の正体

次のページ既存ワクチンの改良を急げ
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

来年2月の豪利上げを予想、ＣＢＡとＮＡＢ
2025.12.16

ビジネス

経済同友会の代表幹事に山口・日本ＩＢＭ社長、新浪氏
2025.12.16

ワールド

フィリピン国防相、漁師に対する中国の行為は「危険」
2025.12.16

ビジネス

トランプ米政権、鉱業部門とさらなる「歴史的取引」計
2025.12.16
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 8
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部（…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story