コラム

木村正人 欧州インサイドReport

「武漢株がハイエナならインド変異株は最速チーター。日本は五輪がなくても生きていけるが、ウイルスが広がると高齢者の遺体が積み上がる」英専門家

2021年05月16日（日）19時01分

──日本の国立感染症研究所が今年2月10日～5月6日の国内感染例20万7128例を解析した結果、英変異株が2585例、南アフリカ株が20例、ブラジル株が67例でした。N501Y-PCR検査陽性だがウイルスゲノム確定していない症例は1万2866例だったそうです

「日本の人口は1億2557万人で、1回目のワクチン接種を受けた人は医療従事者が336万7995人、高齢者が65万9338人（2回接種はそれぞれ152万284人、4万5819人）です。検査による陽性者も累計で66万5643人です。これらのことを考えると、人口の大半はウイルスに感染しやすい状態で残されています」

「つまり日本の人口のほとんどは捕食者に対して脆弱な草原の草を食べるカモシカのようなものです。捕食者とはハイエナ（もともとの中国・武漢株）、ライオン（より急速に広がるイギリスやブラジル、南アフリカの変異株）、チーター（潜在的にさらに速く感染するインド変異株）です。日本ではワクチン接種や自然免疫で保護が強化された、より高い"免疫学的な丘"に逃れた人は人口のごくわずか（2〜5%）です」

──イギリスの予防接種合同委員会（JCVI）はワクチンの余裕があれば、インド変異株が主要な脅威である地域ではワクチンの2回目の投与を12週間から8週間前倒しするよう勧告しました。この決定についてどう思いますか

「この背後にある考え方は、インド変異株が感染するために登らなければならない"免疫学的な丘"の高さをさらに上げる前に既存のワクチンによる免疫を高めることだと思います。インド変異株の急増を減らすのが狙いです」

──日本の菅義偉首相は東京五輪・パラリンピックについて「人類が新型コロナに打ち勝った証し」としてからトーンダウンしたものの、依然として「世界の団結の象徴として開催を実現する決意である」と世界に向けて表明しています。予定通り開催すべきだと考えますか

「正直なところ、私の考えはノーです。このウイルスは世界で最も高齢者の割合が高い日本全体に広がる恐れがあります。日本の65歳以上は総人口の28.7%。ワクチン接種、自然感染による免疫が十分でない状態でコロナの全国的なアウトブレイクが発生すれば日本にとって大災害となる可能性があります。日本は五輪なしでも生きていけますが、ウイルスが日本中に広がると多くの高齢者が亡くなります」

＜参考記事＞英変異株の感染力を50%上回るインド変異株の脅威　英の正常化に遅れも　ワクチン遅い東京五輪に赤信号
＜参考記事＞コロナ支援策の恩恵はなぜか富裕層に

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

スクエニＨＤ、通期純利益予想を上方修正　10－12
2026.02.05

ワールド

インドネシアＧＤＰ、25年は5.11％増　22年以
2026.02.05

ビジネス

日経平均は続落、半導体関連株が押し下げ　決算は支え
2026.02.05

ビジネス

日鉄、今期の最終赤字700億円に拡大へ　安価な中国
2026.02.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story