コラム

木村正人 欧州インサイドReport

「武漢株がハイエナならインド変異株は最速チーター。日本は五輪がなくても生きていけるが、ウイルスが広がると高齢者の遺体が積み上がる」英専門家

2021年05月16日（日）19時01分

──日本の国立感染症研究所が今年2月10日～5月6日の国内感染例20万7128例を解析した結果、英変異株が2585例、南アフリカ株が20例、ブラジル株が67例でした。N501Y-PCR検査陽性だがウイルスゲノム確定していない症例は1万2866例だったそうです

「日本の人口は1億2557万人で、1回目のワクチン接種を受けた人は医療従事者が336万7995人、高齢者が65万9338人（2回接種はそれぞれ152万284人、4万5819人）です。検査による陽性者も累計で66万5643人です。これらのことを考えると、人口の大半はウイルスに感染しやすい状態で残されています」

「つまり日本の人口のほとんどは捕食者に対して脆弱な草原の草を食べるカモシカのようなものです。捕食者とはハイエナ（もともとの中国・武漢株）、ライオン（より急速に広がるイギリスやブラジル、南アフリカの変異株）、チーター（潜在的にさらに速く感染するインド変異株）です。日本ではワクチン接種や自然免疫で保護が強化された、より高い"免疫学的な丘"に逃れた人は人口のごくわずか（2〜5%）です」

──イギリスの予防接種合同委員会（JCVI）はワクチンの余裕があれば、インド変異株が主要な脅威である地域ではワクチンの2回目の投与を12週間から8週間前倒しするよう勧告しました。この決定についてどう思いますか

「この背後にある考え方は、インド変異株が感染するために登らなければならない"免疫学的な丘"の高さをさらに上げる前に既存のワクチンによる免疫を高めることだと思います。インド変異株の急増を減らすのが狙いです」

──日本の菅義偉首相は東京五輪・パラリンピックについて「人類が新型コロナに打ち勝った証し」としてからトーンダウンしたものの、依然として「世界の団結の象徴として開催を実現する決意である」と世界に向けて表明しています。予定通り開催すべきだと考えますか

「正直なところ、私の考えはノーです。このウイルスは世界で最も高齢者の割合が高い日本全体に広がる恐れがあります。日本の65歳以上は総人口の28.7%。ワクチン接種、自然感染による免疫が十分でない状態でコロナの全国的なアウトブレイクが発生すれば日本にとって大災害となる可能性があります。日本は五輪なしでも生きていけますが、ウイルスが日本中に広がると多くの高齢者が亡くなります」

＜参考記事＞英変異株の感染力を50%上回るインド変異株の脅威　英の正常化に遅れも　ワクチン遅い東京五輪に赤信号
＜参考記事＞コロナ支援策の恩恵はなぜか富裕層に

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」
2025.07.16

ワールド

米、インドネシアに19％関税　米国製品は無関税＝ト
2025.07.16

ビジネス

米6月ＣＰＩ、前年比＋2.7％に加速　ＦＲＢは9月
2025.07.16

ビジネス

アップル、レアアース磁石購入でＭＰマテリアルズと契
2025.07.16
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か？
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫？」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換？ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた！」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story