コラム

木村正人 欧州インサイドReport

「武漢株がハイエナならインド変異株は最速チーター。日本は五輪がなくても生きていけるが、ウイルスが広がると高齢者の遺体が積み上がる」英専門家

2021年05月16日（日）19時01分

──日本の国立感染症研究所が今年2月10日～5月6日の国内感染例20万7128例を解析した結果、英変異株が2585例、南アフリカ株が20例、ブラジル株が67例でした。N501Y-PCR検査陽性だがウイルスゲノム確定していない症例は1万2866例だったそうです

「日本の人口は1億2557万人で、1回目のワクチン接種を受けた人は医療従事者が336万7995人、高齢者が65万9338人（2回接種はそれぞれ152万284人、4万5819人）です。検査による陽性者も累計で66万5643人です。これらのことを考えると、人口の大半はウイルスに感染しやすい状態で残されています」

「つまり日本の人口のほとんどは捕食者に対して脆弱な草原の草を食べるカモシカのようなものです。捕食者とはハイエナ（もともとの中国・武漢株）、ライオン（より急速に広がるイギリスやブラジル、南アフリカの変異株）、チーター（潜在的にさらに速く感染するインド変異株）です。日本ではワクチン接種や自然免疫で保護が強化された、より高い"免疫学的な丘"に逃れた人は人口のごくわずか（2〜5%）です」

──イギリスの予防接種合同委員会（JCVI）はワクチンの余裕があれば、インド変異株が主要な脅威である地域ではワクチンの2回目の投与を12週間から8週間前倒しするよう勧告しました。この決定についてどう思いますか

「この背後にある考え方は、インド変異株が感染するために登らなければならない"免疫学的な丘"の高さをさらに上げる前に既存のワクチンによる免疫を高めることだと思います。インド変異株の急増を減らすのが狙いです」

──日本の菅義偉首相は東京五輪・パラリンピックについて「人類が新型コロナに打ち勝った証し」としてからトーンダウンしたものの、依然として「世界の団結の象徴として開催を実現する決意である」と世界に向けて表明しています。予定通り開催すべきだと考えますか

「正直なところ、私の考えはノーです。このウイルスは世界で最も高齢者の割合が高い日本全体に広がる恐れがあります。日本の65歳以上は総人口の28.7%。ワクチン接種、自然感染による免疫が十分でない状態でコロナの全国的なアウトブレイクが発生すれば日本にとって大災害となる可能性があります。日本は五輪なしでも生きていけますが、ウイルスが日本中に広がると多くの高齢者が亡くなります」

＜参考記事＞英変異株の感染力を50%上回るインド変異株の脅威　英の正常化に遅れも　ワクチン遅い東京五輪に赤信号
＜参考記事＞コロナ支援策の恩恵はなぜか富裕層に

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story