コラム

変異株を追いかけろ 新型コロナのゲノム解析で世界一になったイギリスの科学力

2021年02月06日(土)10時01分

「一つ一つのウイルスが変異するスピードが遅くても全体として見た場合、変異は非常に多く起きる。最初から今を完全に予測していたとは言えないが、変異が重要な変化をもたらすことを知ってもらいたかった。エボラや他の感染症のゲノム解析で、それが感染症を制御する上で重要な武器になることは分かっていた」

COG-UKは公衆衛生当局や大学、サンガー研究所など17機関からなる全国的なコンソーシアム。週2万のゲノムを解析、これまでに24万のゲノム情報をデータベースに蓄積している。ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのジュディス・ブロイアー教授(ウイルス学)によると、変異株の追跡作業はこんな感じだ。

ウイルスの家系図を見ると変異していく一定のパターンがある。一度に多くの変異を起こすと家系図にこれまでとは違った長い枝が飛び出す。これが注意を要する変異株だ。そして枝の先がカリフラワーのように広がっていけば、その変異株の感染が拡大していることを表している。

カリフラワーが急激に大きくなれば数理モデルを利用していかに速く感染が広がるかを予測する。英変異株は昨年11月のロックダウン(都市封鎖)中に急激に広がり、数理モデルで感染力が最大70%も強いことが分かった。

ブロイアー教授は「もし都市封鎖中でなかったら人の接触機会の増加による感染拡大だろうと見逃していた。私たちがやっていることは疫学とゲノミクスの統合だ。コンピューターで迅速にスキャンし、これまでと違うパターンなら追跡を開始する。今やプロセスは完全に"産業化"された」と語る。

イギリスは世界のコロナ・ゲノム情報の44%を占める

2008年に設立された世界的な科学イニシアチブGISAIDに共有されたコロナのゲノム数(1月29日時点)ではイギリスは19万1153件と全体の44%を占める。アメリカは8万7899件(20%)、デンマーク3万4781件(8%)、オーストラリア1万7292件(4%)。日本は1万94件(2%)だ。

kimura20210206093702.jpg

欧州最大の被害を出したイギリスは昨年春の第1波でドイツが大量にPCR検査を実施して効果的に感染拡大を防止したことから、検査能力を一気に拡大させた。人口1千人当たりの1日の検査件数は9.75件。このうち5~7%を無作為にゲノム解析に回している。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民

ビジネス

インフレ低下「慎重ながらも楽観視」=米ダラス連銀総
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story