コラム

木村正人 欧州インサイドReport

変異株を追いかけろ　新型コロナのゲノム解析で世界一になったイギリスの科学力

2021年02月06日（土）10時01分

「一つ一つのウイルスが変異するスピードが遅くても全体として見た場合、変異は非常に多く起きる。最初から今を完全に予測していたとは言えないが、変異が重要な変化をもたらすことを知ってもらいたかった。エボラや他の感染症のゲノム解析で、それが感染症を制御する上で重要な武器になることは分かっていた」

COG-UKは公衆衛生当局や大学、サンガー研究所など17機関からなる全国的なコンソーシアム。週2万のゲノムを解析、これまでに24万のゲノム情報をデータベースに蓄積している。ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのジュディス・ブロイアー教授（ウイルス学）によると、変異株の追跡作業はこんな感じだ。

ウイルスの家系図を見ると変異していく一定のパターンがある。一度に多くの変異を起こすと家系図にこれまでとは違った長い枝が飛び出す。これが注意を要する変異株だ。そして枝の先がカリフラワーのように広がっていけば、その変異株の感染が拡大していることを表している。

カリフラワーが急激に大きくなれば数理モデルを利用していかに速く感染が広がるかを予測する。英変異株は昨年11月のロックダウン（都市封鎖）中に急激に広がり、数理モデルで感染力が最大70%も強いことが分かった。

ブロイアー教授は「もし都市封鎖中でなかったら人の接触機会の増加による感染拡大だろうと見逃していた。私たちがやっていることは疫学とゲノミクスの統合だ。コンピューターで迅速にスキャンし、これまでと違うパターンなら追跡を開始する。今やプロセスは完全に"産業化"された」と語る。

イギリスは世界のコロナ・ゲノム情報の44%を占める

2008年に設立された世界的な科学イニシアチブGISAIDに共有されたコロナのゲノム数（1月29日時点）ではイギリスは19万1153件と全体の44%を占める。アメリカは8万7899件（20%）、デンマーク3万4781件（8%）、オーストラリア1万7292件（4%）。日本は1万94件（2%）だ。

kimura20210206093702.jpg

欧州最大の被害を出したイギリスは昨年春の第1波でドイツが大量にPCR検査を実施して効果的に感染拡大を防止したことから、検査能力を一気に拡大させた。人口1千人当たりの1日の検査件数は9.75件。このうち5～7%を無作為にゲノム解析に回している。

次のページ長期感染者の体内で変異が蓄積
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米1月ＣＰＩ、前年比2.4％上昇　伸び鈍化し予想も
2026.02.13

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議
2026.02.13

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談　トランプ氏の訪中控え
2026.02.13

ビジネス

ＥＵ貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く
2026.02.13
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story