コラム

南ア・ブラジル変異株の上陸を阻止せよ! 英「ホテル検疫」破れば禁錮10年と罰金144万円

2021年02月10日(水)12時10分

――ワクチンによる免疫を逃れる可能性のある南アやブラジルの変異株のニュースに落ち込んでいます。ワクチン、ロックダウン(都市封鎖)、社会的距離によってウイルスの変異と戦うことはできますか。私たちの希望は何でしょう

「実は、私はあまり心配していません。あなた自身に自然に備わっている免疫システムはウイルスと戦うのに非常に優れています。ワクチンはこれを助けますが、それらは限られた範囲のウイルス変異体に対してのみ機能します。しかし、あなた自身の免疫システムはすべてと戦うことができます」

「毎年変異し、毎年ワクチンを更新する必要があるインフルエンザのように、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は毎年ワクチン更新を必要とするようになる可能性があります。したがってコロナとインフルエンザの季節を暮らさなければならないかもしれません」

ゲノム解析はまだこれから

――次に何が起こるのでしょうか

「ワクチン接種が展開され、より多くの人々が免疫を獲得するにつれて、コロナが流行するシーズンをより予測できるようになるでしょう。しかし現在、ワクチンは就学年齢の子供たちへの接種が承認されていないため、そうなるには子供たちがすべて自然に感染することが必要になってきます」

――イギリスには、徹底したゲノム解析で新型コロナウイルスの変異株をあぶり出し、世界中から注目されるCOVID-19ゲノム・コンソーシアム(COG-UK)という変異を探知できる優れたレーダーがあります

「繰り返しになりますが、COG-UKでは現時点でイギリス国内のすべてのサンプルの5〜10%しかゲノム解析できません。しかも、それらはイギリスのサンプルにすぎません。ウイルスは世界中の多くの国に存在しますが、そうした国の多くではゲノム解析機能を備えていません」

「そのため世界中のほとんどの地域で、ウイルスの変異体がどの範囲で存在するのか実際には分かっていません。イギリスでさえ、ゲノム解析されていない陽性サンプルの90〜95%にどんなウイルス変異体が存在するのか分からないのです」

――コロナ研究に関して日英包括的経済連携協定(EPA)の枠組みを利用して日英両国が協力することは可能でしょうか

「これはおそらく両国政府の間で取り決められなければならないでしょう」

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、国土安全保障省の一部閉鎖中にFEMA災害派

ビジネス

有力IPO銘柄の迅速な指数組み入れへ新制度、FTS

ワールド

NASA、「スターライナー」飛行試験失敗で報告書 

ワールド

米CDC、2月のワクチン諮問委員会中止 新たな日程
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story