コラム

英変異株で致死率は65%も跳ね上がった 新局面を迎えた対コロナ戦争【コロナ緊急連載】

2021年01月23日(土)13時54分

その分析結果を見てみよう。

・ロンドン大学衛生熱帯医学大学院 イギリス株感染者の致死率が35%増(検査を受けた120万人が調査対象。死者2583人、このうち384人がイギリス株感染者)
・インペリアル・カレッジ・ロンドン 同36%増
・エクセター大学 同91%増
・イングランド公衆衛生サービス(PHE) 同65%増(イギリス株感染者9万2207人と同数の他株感染者が調査対象)

不揃いの分析結果は何を物語るのか

不揃いの分析結果をどう見ればいいのか。

NERVTAG のメンバーで感染症数理モデルのスペシャリスト、英インペリアル・カレッジ・ロンドンのニール・ファーガソン教授は「60歳の場合、他の株に感染すると1000人に10人が死亡するのに対して、イギリス株では1000人に13人が死亡する恐れがあるということだ」と英メディアに対して解説している。60歳なら致死率は30%アップするということだが、その意味をもう少し見ていこう。

NERVTAG の報告書について、英エジンバラ大学のローランド・カオ教授(獣医疫学・データサイエンス)は次のように語った。「提示された証拠はイギリス株に感染した個人はより高い割合で死亡することを示唆している。死亡の増加は、入院したコロナ患者がより多く死に至るのではなく、より多くの患者が重症化して入院した結果だと説明されている」

「イギリス株は特にロンドン周辺で見られる病院での予想以上に高い逼迫の原因と思われる。従って感染者数の減少を示す最近の結果は朗報であり、イギリス株は都市封鎖など既存の対策によって制御可能であることを示唆している。死亡に関するこれらの結果は、病院の負担が引き続き大きく、より長期間の制限が必要であることを意味している」

英レディング大学のイアン・ジョーンズ教授(ウイルス学)は「ウイルスの感染率が上昇すると致死率が高くなる恐れがある。しかし致死率が1%であろうと1.3%であろうと、少数の人々にとって非常に危険なウイルスであり、回避するのが最善だという事実に変わりはない。回避は封鎖措置を厳守し、ワクチン接種の機会が与えられたらすぐに接種する意欲によって達成される」と呼びかけた。

さらなる変異で再感染の恐れ

英ウォーリック大学医学部のローレンス・ヤング教授(ウイルス学)は「最近の実験で、イギリス株は米ファイザーと独ビオンテックが共同開発したワクチンを接種した患者の抗体によって細胞への感染を阻止できることが確認されていることを強調することが重要だ。しかし南アとブラジルで特定された変異株はウイルスのスパイクタンパク質にさらに多くの変異をもたらすため、心配だ」と言う。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、国土安全保障省の一部閉鎖中にFEMA災害派

ビジネス

有力IPO銘柄の迅速な指数組み入れへ新制度、FTS

ワールド

NASA、「スターライナー」飛行試験失敗で報告書 

ワールド

米CDC、2月のワクチン諮問委員会中止 新たな日程
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story