コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

アメリカ「高圧経済」の前提が崩れ、日本に「最悪の組み合わせ」が迫る

＜コロナで失業した労働者が、景気回復期になっても戻ってこない？ アメリカ金利引き上げの危険度とは＞ アメリカの中央銀行に当たるFRB（連邦準

2021.06.29
経済ニュース超解説 加谷珪一

目先の利権を優先してきたインフラはもう限界...日本人が知らない大問題

＜水道料金は43％の値上げが必要との調査結果が出たが、このショッキングな結果はインフラ問題の氷山の一角でしかない＞ 各地域の水道料金が近い将

2021.06.23
経済ニュース超解説 加谷珪一

経営者のスキルマトリックスが、日本企業にとっては特に有意義な理由

＜東証が上場企業に対して開示要請するとみられる「スキルマトリックス」は、企業の評価に大きな意味を持つ＞ 日本の上場企業の経営陣の能力を一覧表

2021.06.15
経済ニュース超解説 加谷珪一

補助金もCOCOAもワクチン予約も...日本の行政DXはなぜこんなに稚拙なのか

＜政府のコロナ対応においてIT活用の失敗が続発している。問題の本質は技術力でも国民の反発でもない＞ 各種助成金に関する一連のトラブルや、接触

2021.06.10
経済ニュース超解説 加谷珪一

米中GDP逆転は日本の重大な危機...「中国と関わらない」戦略作りが急務だ

＜1人当たりGDPは低くても、外交やビジネスといった交渉においてGDPの大きさは絶大な威力を発揮する＞ アメリカと中国のGDPが2030年前

2021.06.02
経済ニュース超解説 加谷珪一

ソフトバンクの激しすぎるV字回復...新時代についていけない企業は淘汰される

＜9615億円の赤字から純利益5兆円に。この数字が示す企業の在り方の劇的変化と、企業間の格差拡大＞ ソフトバンクグループ（SBG）が、過去最

2021.05.25
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本が「脱炭素」を根本から見直すべき理由　市場価格が示す世界の潮流とは

＜排出権取引の市場価格が急上昇している。このことが示すのは、出遅れている日本に遺された時間は少ないという現実だ＞ 温室効果ガスの排出枠を市場

2021.05.18
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか　大阪大学などの研究で判明

＜十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった＞ 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわ

2021.05.12
経済ニュース超解説 加谷珪一

ついに始まった事業者のEV大転換...自動車産業の「改革」も待ったなしに

＜運送業者が相次いでEV導入を発表。すべての面でガソリン車を上回るEVが、自動車産業そのものにも構造改革を迫る＞ 運送大手の佐川急便が宅配業

2021.04.27
経済ニュース超解説 加谷珪一

台頭する中国に対抗する「強いアメリカ」、バイデンのインフラ投資で実現できるか

＜バイデン政権の巨額インフラ投資計画は、「21世紀版ニューディール政策」ともいうべき重要な意味を持つ＞ アメリカが巨額の財政出動に邁進してい

2021.04.22
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中