コラム

通勤電車や新幹線がやたらと混んでいるのはなぜ?

2018年07月11日(水)12時00分

東海道新幹線の乗客数の伸びは突出している

以上の話は、主に鉄道全体の輸送量についてだが、路線ごとのデータを見ると数値にはかなりのバラツキがあることが分かる。

新幹線は過去10年で利用者数が2割以上も増加した。一方、鉄道全体の利用者数の伸びは約9%にとどまっており、新幹線の伸びが突出している。つまり、新幹線の利用者数の増加は経済の伸び以上ということになる。

新幹線の利用が突出して増えているということであれば、都市間輸送が活発になっているとの仮説を立てることができるが、すべての都市間輸送が活発とは限らない。

新幹線全体の利用者数と東海道新幹線の利用者数を比較すると、輸送量の伸び率は両者ともほぼ同じ水準になっている。しかし、2011年に九州新幹線が、2015年に北陸新幹線が、2016年に北海道新幹線が相次いで開業しており、新幹線全体の路線距離も2割ほど伸びている。言うまでもなく東海道新幹線の路線距離は変わっていない。

同じ路線距離で利用者数が2割増えるケースと、路線距離が2割伸びて乗客が2割増えるケースでは混雑状況が異なるのは当たり前だ。

JR東海では乗客数の増加に伴い、10年間で1割ほど東海道新幹線の運行本数を増やした。しかし、2割増えた乗客のすべてをカバーするには至っておらず、単純計算では各列車において1割ほど乗客が増えた形になる。現実には利用しやすい時間帯の列車に乗客が集中するので、こうした時間帯の列車が「混雑している」という印象になるのは当然の結果かもしれない。

同じ都市間輸送でも、東京-名古屋といった主要都市間での利用が極端に増えている可能性が高く、こうした区間では特に混雑しているイメージが強くなっているはずだ。

人口の都市部への集中が混雑の原因?

同じような現象は首都圏の通勤電車にもあてはまる。

関東地方の鉄道利用者数は過去10年間で約7%増えたが、その間、路線距離も3%以上伸びた。一方、通勤ラッシュ時の列車遅延がよく報じられる東急田園都市線(渋谷-中央林間)は、同じ路線距離で利用者数が7%伸びている。通勤時間帯の増加はもっと多いと考えられ、一部の区間では激しい混雑となっている。

東海道新幹線のような主要都市間輸送を担う路線や、首都圏の通勤路線において激しい混雑が発生するのは、人口動態の変化が影響している可能性が高い。

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英アストン・マーチン、F1命名権を売却 予想以上の

ビジネス

英1月小売売上高、前月比+1.8% 24年5月以来

ビジネス

ゴールドマン、中銀の金購入鈍化「一時的」と予想

ワールド

韓国・尹前大統領が非常戒厳を謝罪、判決は報復と批判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story