(かわとう・あきお)外交アナリスト。 外交官としてロシア公使、ウズベキスタン大使などを歴任。メールマガジン『文明の万華鏡』を主宰。著書に『米・中・ロシア 虚像に怯えるな』(草思社)など。最新刊は『日本がウクライナになる日』(CCCメディアハウス) <筆者の過去記事一覧はこちら>
<アメリカをハブとした国際秩序が崩壊しない証左は危機最中の経済指標に現れている> パンデミックと言えば、中世のペスト。ヨーロッパでは14世紀
<パンデミックの脅威は2008年の世界金融危機に匹敵する不況の引き金を引いた――予想される今後の各国経済のシナリオと、賢明な生き残り策とは>
<弾劾無罪を誇示するトランプ大統領率いるアメリカを筆頭に、各国で広がる格差ゆえの不満がポピュリズムや強権政治を生んでいる> ローマ帝国滅亡の
<トランプ米大統領が保護主義を採用し世界的な「鎖国」時代に向かうという懸念もあるが......> トランプ米政権による高関税政策、そして新型
<自由や民主主義といった美しい言葉は力を失い、ならず者の言説が幅を利かす時代がやって来る> 1月21日、スイスのダボスで毎年開かれる世界経済
<選挙勝利で「反中」を明確にした台湾世論だがトランプの変節で後ろ盾を失う可能性も> 1月11 日の台湾総統選挙では、台湾独立を党是とする民進
<「おもてなし」を自動翻訳機に頼る日本......五輪イヤーの今年こそ自らの国力を理解して世界に開くべき> 今年はオリンピックイヤー。世界が
<世界の認知度が低いままの日本は、2020年の無秩序化する世界でどんな外交をするべきか。アメリカ、中国、韓国、そして北朝鮮――。難題を乗り越
<政治も経済も世界の中心になると見られながら失速した原因と日本のサバイバル術とは> あるイギリスの学者が、後悔気味に筆者に語った。「これまで
<格差拡大の不満は各国で社会主義の復権を引き起こしているが、それはかつてのソ連が実践していた思想とは違う> 香港の燃える大学に警官隊が突入す
トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う
アメリカの対中優位は揺るがないのか......「旧友」ジョセフ・ナイ教授との議論 2025.03.15
ウクライナ停戦は世界のパラダイムシフトを引き起こすのか 2025.02.28
日本でも世界でも、公共事業で整備された近代インフラは老朽化でもう限界 2025.02.14
不法移民追放、仮想通貨の規制緩和......トランプ2.0の米経済に忍び寄る「リーマン2.0」 2025.02.04
ゼレンスキー主演『国民の僕』あらすじから占う、2025年ウクライナ情勢と停戦後の命運 2025.02.01
駐留米軍は本当に必要なのか? 戦後80年の日米関係を棚卸しせよ 2025.01.14
金正恩の「運勢」は、ロシアへの兵士派遣と韓国政治の混乱で最高潮...それでも日本は慌てる必要なし 2025.01.09
ニューズウィーク・デジタル編集部員、ペン編集部員、ペンオンライン編集部、書籍編集部員、広告部メディアアカウントプランナー、Digital growth Webディレクターを募集
好評発売中
ABJマークは、この電子書店・電子書籍配信サービスが、著作権者からコンテンツ使用許諾を得た正規版配信サービスであることを示す登録商標(登録番号 第6091713号)です。
Newsweekjapan.jpに掲載の記事・写真・イラスト等すべてのコンテンツの無断複写・転載を禁じます© 2025 Newsweek LLC. © 2025 CCC Media House Co., Ltd.