コラム

イギリスで「リワイルディング(再野生化)」が支持される理由

2021年09月07日(火)16時00分

こうした整った庭にはこだわらず、芝生を伸ばしっぱなしにすることも「再野生化」の一環になる(写真はバッキンガム宮殿の庭) Henry Nicholls-REUTERS

<イギリスから姿を消した野生動物を数世紀ぶりに復興し、庭の芝生はあまり整え過ぎず――より自然に近い状態を目指す考え方が、注目を集めだした>

そろそろ夏の終わりで、僕の家の庭は落ちて腐ったリンゴや伸び放題のブラックベリー(雑草みたいによく育つ)や、壁を這うツタなどで完全に荒れている。だから母なる自然に関して書きたくなった。

先日、「タウンステーション」のプラットホームで、僕は見慣れない光景を目にした。シカが広場を動き回っていたのだ。街の真ん中にあるからこんなニックネームで呼ばれている駅だけに、珍しい出来事だった。

僕が見たのはシカ科のインドキョンで、たいていの人にはちょっとシカらしく見えない動物かもしれない。体が小さく脚は短めで、人によっては「ヒツジの一種」か何かに思えるだろう。

このシカを見て僕が最初に考えたのは、イギリスで長く続いたロックダウン(都市封鎖)のおかげでこんなにも自然が復活したんだな、ということだ。野生の動物が街や都市をうろつく姿がさまざまなケースで見られるようになっていた。

でも実際には、インドキョンは在来種ではなく、話はもっとありきたりなものだった。20世紀初頭に富裕層が中国から珍しいものとして輸入し、それが逃げ出して、天敵のいない環境下で繁殖した、ということだ。そして今、インドキョンは作物を食い荒らし、森林を破壊するから厄介者だと思われている。そして、家々の庭も。彼らは今や、近隣の田園地方から都市部にまで迫ってきている。日本から輸入した「Sika deer」、つまりニホンジカについても同じことが起こっている。

EUの農業政策から解放されたおかげかも

これまでに何度も「殺処分」が行われてきたが、ここ最近のアイデアは「リワイルディング(再野生化)」だ。より自然のままの状態を作りだそう、というもの。今回の場合は、オオヤマネコを呼び戻そうという提案がある。数世紀ぶりにイギリスにこの「大きなネコ」を連れ戻そうというわけだ(オオヤマネコがイギリスから姿を消して約1300年になる)。オオヤマネコはたくさんのシカを殺すし、どうやらその死骸の残りはより弱小な肉食動物たちのえさとなって、彼らの生存を支えているようだ。農家はオオヤマネコがヒツジも狙うからこの計画に反対するが、それでもオオヤマネコ復興案は支持を広げている。

オジロワシ(イギリス「最大の猛禽類」)もまた、農家の懸念をよそに、数年前にイングランドに再導入された。ビーバーも、500年姿を消していたがイギリス各地で呼び戻された。ロンドンの湿地帯に連れ戻そうという意見まである。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

再送中東情勢を注視、中心的見通し実現すれば政策金利

ビジネス

焦点:中東緊迫で「現金が王様」に、株・債券・金下落

ビジネス

ブラックストーンによる新世界への出資協議、支配権巡

ワールド

対イラン作戦、「計画より早く進展」と米軍司令官 攻
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story