コラム

スターリンの恐怖と今のロシアの危険な兆候

2018年06月27日(水)17時20分

国民よりも国家の威信のほうが大事?

少し話はそれるが、スターリンがモスクワにある各国の共産主義政党による国際組織「コミンテルン」も粛清したということは、興味深かった。ハンガリーやポーランド、ドイツの共産党員たちが逮捕されたが、これらの国々がソ連を外交的に非難することはなかった。

だが一方で、自国民が粛清されたとなれば黙っていないであろうイギリスやフランス、アメリカの共産党員たちは、粛清を免れた。その理由は、彼らはスターリンたちが転覆したかった自由民主主義社会に守られていたからだ。

もしもイギリス国民がロシアで逮捕・処刑されるようなことがあれば、イギリスで激しい反発を呼んだことだろう。皮肉なことに、自国の民主主義を破壊したいと考えていた英米仏の共産党員たちは、その民主主義によってスターリンの毒牙から守られていたのだ。

この本はスターリンが国を完全掌握する過程で、自身の党内ライバルを破滅させ、科学者や実業家、軍司令官、作家、医者を含む著名な人々を逮捕したことに焦点を当てている。スターリン政権下で粛清された何千万もの無名の農民や労働者はこの本の主題ではないが、無視されてはいない。

この本の最後には希望も感じられる。コンクエストは90年のこの本の締めくくりで、ついに真実が明るみに出るようになり、犠牲者の記録を掘り起こす「メモリアル」と呼ばれる運動が始まったことに触れている。「ソ連政権下でこんなにも長い間、真実を明らかにすることを阻んできた抑圧と改竄は、今や崩壊した」と、彼は書いている。

こうした希望は大部分が達成されたが、現在ではいくぶん修正主義的とも見えるような揺り戻しが起こっている。ロシアのプーチン大統領は、スターリンの「過剰な悪魔化」がロシア叩きの手段として使われていると発言している。メモリアルは、反ロシアの外国人勢力による運動だと非難されてもいる。

今のロシアでは、スターリンはナチスと戦った戦時指導者であり、産業経済をつくり上げた人物である、との見方が広がっている(そのどちらにおいてもスターリンの実績はひどいものだったのだが)。ロシアの人々はスターリンを、大量殺人者ではなく歴史上の「偉大な」人物だと見ている。今月、ロシア政権が2014年にひそかにスターリン時代の元受刑者の登録カードの回収を命じていたことが報じられた。これはつまり、数多くのスターリンの犠牲者たちが再び歴史から抹殺される可能性を意味している。

抑圧される国民よりも国家の威信のほうが重要だ――そんな考え方が続く限り、コンクエストがこの本で記した細部にわたる研究成果は、ずっと必要とされ続けるだろう。


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

再送-英中銀、全会一致で金利据え置き 紛争によるイ

ビジネス

米国株式市場=続落、27年まで利下げなしの見方広が

ワールド

イスラエル、カスピ海のイラン海軍「無力化」 18日

ワールド

EXCLUSIVE-米国民の6割超、トランプ氏がイ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え時の装いが話題――「ファッション外交」に注目
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 ──「成功」が招く自国防衛の弱体化
  • 4
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 5
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 6
    原油高騰よりも米国経済・米株市場の行方を左右する…
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 9
    トランプ暴走の余波で加熱するW杯「ボイコット論」..…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 4
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 10
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story