コラム

スターリンの恐怖と今のロシアの危険な兆候

2018年06月27日(水)17時20分

国民よりも国家の威信のほうが大事?

少し話はそれるが、スターリンがモスクワにある各国の共産主義政党による国際組織「コミンテルン」も粛清したということは、興味深かった。ハンガリーやポーランド、ドイツの共産党員たちが逮捕されたが、これらの国々がソ連を外交的に非難することはなかった。

だが一方で、自国民が粛清されたとなれば黙っていないであろうイギリスやフランス、アメリカの共産党員たちは、粛清を免れた。その理由は、彼らはスターリンたちが転覆したかった自由民主主義社会に守られていたからだ。

もしもイギリス国民がロシアで逮捕・処刑されるようなことがあれば、イギリスで激しい反発を呼んだことだろう。皮肉なことに、自国の民主主義を破壊したいと考えていた英米仏の共産党員たちは、その民主主義によってスターリンの毒牙から守られていたのだ。

この本はスターリンが国を完全掌握する過程で、自身の党内ライバルを破滅させ、科学者や実業家、軍司令官、作家、医者を含む著名な人々を逮捕したことに焦点を当てている。スターリン政権下で粛清された何千万もの無名の農民や労働者はこの本の主題ではないが、無視されてはいない。

この本の最後には希望も感じられる。コンクエストは90年のこの本の締めくくりで、ついに真実が明るみに出るようになり、犠牲者の記録を掘り起こす「メモリアル」と呼ばれる運動が始まったことに触れている。「ソ連政権下でこんなにも長い間、真実を明らかにすることを阻んできた抑圧と改竄は、今や崩壊した」と、彼は書いている。

こうした希望は大部分が達成されたが、現在ではいくぶん修正主義的とも見えるような揺り戻しが起こっている。ロシアのプーチン大統領は、スターリンの「過剰な悪魔化」がロシア叩きの手段として使われていると発言している。メモリアルは、反ロシアの外国人勢力による運動だと非難されてもいる。

今のロシアでは、スターリンはナチスと戦った戦時指導者であり、産業経済をつくり上げた人物である、との見方が広がっている(そのどちらにおいてもスターリンの実績はひどいものだったのだが)。ロシアの人々はスターリンを、大量殺人者ではなく歴史上の「偉大な」人物だと見ている。今月、ロシア政権が2014年にひそかにスターリン時代の元受刑者の登録カードの回収を命じていたことが報じられた。これはつまり、数多くのスターリンの犠牲者たちが再び歴史から抹殺される可能性を意味している。

抑圧される国民よりも国家の威信のほうが重要だ――そんな考え方が続く限り、コンクエストがこの本で記した細部にわたる研究成果は、ずっと必要とされ続けるだろう。


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

2月住宅着工、前年比4.9%減、4カ月連続マイナス

ビジネス

中国3月製造業PMIは50.4、1年ぶり高水準 持

ビジネス

ドイツ企業、米中とデカップリングなら大きな経済的コ

ワールド

韓国、173億ドル規模の補正予算案 中東紛争の影響
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story