コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

光熱費、電車賃、預金......ぼったくりイギリスの実態

2016年12月08日（木）16時30分

Dylan Martinez-REUTERS

＜なぜイギリス人はいつも怒っているのか？　それはイギリスで生活していると、異常なほど高額の「ぼったくり」に、しょっちゅう遭遇するからだ＞（写真：イギリス生活には不満が一杯）

　もしもイギリスに住んでいるとしたら、必ずやこの言葉を頻繁に聞くことになるだろう。「rip off Britain（ぼったくりイギリス）」。

　全体的にみると、イギリスはかなり安く生活できる国といえるかもしれない。僕のイギリスでの生活費は、日本にいたときの生活費より「安い」――為替相場がこう劇的に動くとあっては、その比較も容易じゃないけれど。

　それでも僕たちは、しょっちゅう「ぼったくり」にぶち当たる。値段がばかみたいに高いのだ。それは①同レベルくらいの他の国と比較して異常に高い場合もあるし、②以前と比べてだいぶ値上がりしているという場合もあるし、③「市場原理」から考えて高すぎるという場合もある（つまり、市場競争など機能していないらしい）。

　その最たる例がガス料金と電気料金だ。この２つはここ数年で、インフレ率（５～８％）を上回る値上がりを見せている。これは「石油価格の高騰」で正当化されてきた典型例だ。石油価格が暴落すると、光熱費も少しだけ値下がりした。それも、あくまで段階的に。

【参考記事】トランプ勝利で実感するイギリス君主制の良さ

　ガス、電気会社は一般的に、石油の一部を数カ月前、時には数年にも前に固定した価格で仕入れるため、たとえ石油価格が下落しても即座に電気料金、ガス料金に反映させることはできない、というのが彼らの説明だ。

　さて、石油価格が１バレル＝50ドルを下回るほど低迷するようになってから約２年が過ぎた......そして光熱費はなぜか、再び値上がりを始めた。（イギリスでは電気の多くが石油を燃料にして作られているし、天然ガスの料金もかなり石油価格に左右される）

もともと高いのにさらに値上げ

　イギリスでは電車運賃もばかみたいに高い。外国の友達が訪ねて来るときにはこのことを前もって警告しておくけれど、彼らは全然信じようとしない。高くてもせいぜい、普通より数ドルとか数百円高いくらいだろうと考える。ところが実際は、考えている金額の２倍はする（そして彼らはびっくりして僕に愚痴る）。

　ギリシャまで飛行機で飛ぶより、イギリスで空港まで電車で行くほうが高くつく、というのはイギリス人がよく言う話だ。これはジョークじゃない――実際にそうなんだから。

次のページ「非課税口座」の罠
プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

焦点：中国、サービス消費喚起へ新政策　カギは所得増
2026.01.24

ビジネス

ＮＹ外為市場＝米当局がレートチェック、155.66
2026.01.24

ビジネス

米国株式市場＝ダウ下落・Ｓ＆Ｐ横ばい、インテル業績
2026.01.24

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了　ドンバス領土問
2026.01.24
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story