コラム

「未来予測本」に振り回されない、2025年のメディアリテラシー

2021年04月21日(水)19時00分

HISAKO KAWASAKIーNEWSWEEK JAPAN

<人間は不確実なものに弱い。「不安」に訴える商売は永遠に不滅だが、その特徴はもっともらしいが極論にすぎない「変化」が実現するという話を、具体的な数字を入れ込むことでリアリティーがあるように感じさせる点にある>

今回のダメ本

ishido_web02210421.jpg2025年を制覇する破壊的企業
山本康正[著]
SB新書
(2020年11月15日)

人間が最も弱いものの1つに、不確実性がある。将来はこう変わる、あなたの仕事の未来は危ない、いやあなたの存在自体が2025年には不要になっているかもしれない――こう言われて不安にならない人はいない。なぜなら、変化に直面しているのは大なり小なり、どこの世界でも同じだからだ。「不安」に訴える商売は永遠に不滅である。

私のいるマスメディア業界でも、この手の言説は定期的にはやる。2000年代、2010年代に限っただけでも、テレビ局がニコニコ動画に負けていくとか、ブログがあれば新聞は要らなくなるとか、SNSの誕生で5年後には業界全体が激変するといった話が持てはやされては消えていった。現実は見てのとおりである。劇的な変化はそう簡単に起こるものでなく、仮に起きたとしても、ゆっくりとしか起こらない。

この手の「不安商売」の特徴は、もっともらしいが極論にすぎない「変化」が実現するという話を、具体的な数字を入れ込むことによって、よりリアリティーがあるように感じさせる点にある。漠然と「いつか」ではなく、「5年後」「2025年」といったように。本書も見事にこの特徴に当てはまっている。

劇的な変化まであと4年?

冒頭から著者が描いた近未来の「小説」が展開される。それによると、新型コロナウイルスによって人類のテクノロジー進化は10年早まったらしく、街にはロボタクシーなる無人タクシーが走り、浦安から六本木をたった25分、210円で使えるようになっている。さらにAI先生なる人工知能が子供たちの質問に答え、子供たちの弱点まで分かっているので効率的に教える――と、こんな話があの手この手で展開される。これが2025年の姿なのだという。

アメリカのカリスマ実業家、イーロン・マスク率いるテスラ製のロボタクシーのおかげで鉄道の需要は激減し、東京・大阪間は時速1000キロのリニアがつなぐ。著者自らがテスラユーザーのためか、テスラという企業がすごい、テスラ製の商品を所有していること自体が先進的なのだというイメージを持たせたいことはよく分かる。

今は2021年だ。ここまで劇的な変化があと4年後には起きていないといけないのだが、具体的な事業はどうなっているのか全く分からないままだ。著者はわりと正直に「実際の実現は数十年のズレがあるかもですが」と断りを入れているが、2025年と2055年ではあまりにも開きがある。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は一時5万8000円乗せ、 買い一巡後は上

ビジネス

米CME、史上初のレアアース先物取引を計画=関係筋

ビジネス

国内企業物価、1月は前年比2.3%上昇 非鉄金属や

ビジネス

マクドナルド第4四半期決算、既存店売上高伸び率と利
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story