コラム

ワクチン以上に恐れるべきは、根拠なきワクチン危険論

2021年02月09日(火)18時00分

HISAKO KAWASAKIーNEWSWEEK JAPAN

<ワクチンへの警戒が不要だとは言わない。だが今の時代、ワクチン以上に警戒すべきは、論拠が不足したまま流される極端なワクチン危険論だ>

今回のダメ本

Isidowebbook210209.jpg新型コロナ
上久保靖彦・小川榮太郎[著]
WAC
(2020年10月)

最近、非常勤講師を勤めている大学で、学生相手にこの時代のメディアリテラシーとは何かという話をしてきた。詳細な議論を省いて、ざっくりと要点をまとめると、京都大学の佐藤卓己教授(メディア史)の論を基に「曖昧な情報に耐える力」だと語っている。今回の新型コロナ禍は、われこそが真に有効な解決策を知っていると語る人たちの見本市となった。本書も例外ではない。

人間は曖昧さに耐えられず、すぐに分かりやすい解決策に飛び付く。「現場を知っている私の主張が正しい」「PCR検査を増やせば万事解決」といった話は山ほど出てくる。現実の社会はモデルよりも複雑であり、コロナ禍の「現場」は人の数だけ存在する。専門家を含め、むしろ分かっていないことは多く、威勢のいい言葉には何より注意が必要というのが、この間私が学んだことだ。

その意味で本書は帯からして「東京五輪は必ずできる」「科学に基づかない『コロナうそ』」といった断言のオンパレードで、なかなかに危うい。筆者の小川榮太郎はおなじみの右派論客である。上久保靖彦は2020年7月にコロナ第2波は来ないと「科学的エビデンスに基づく」知見から語っていた。なるほど、確かに本書の前半部分は、それなりの留保がつけられていて一見すると冷静な議論になっている。日本版CDC(疾病予防管理センター)の必要性など、賛同できる提案もあった。

しかし、である。本書が断言したことは、残念ながらいくつか大きく外れた。「全てのコロナは無症候の風邪」であるなら、社会はここまで混乱を起こさない。致死率は決して低くなく、警戒は必要だ。「日本人は集団免疫を得ている」とは、一時期流行したファクターX探しの解答なのだろう。彼らの考えに基づけば、20年のうちに世界中で新型コロナは収束しているはずだった。現実はそうなっていない。第3波を目の当たりにした今となっては、ファクターXによる「よって、コロナは大したことない」論より、医療資源の配分こそが必要な議論ではないかと思う。

プロフィール

石戸 諭

(いしど・さとる)
記者/ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』(亜紀書房)、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』(小学館)、『ニュースの未来』 (光文社新書)など

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story