コラム

コロナ後の新しい五輪モデルは「2024年パリが示す」と仏意欲 東京には何ができるか

2020年05月18日(月)14時35分

東京五輪の延期を決定した日本の様子をOuest France紙がビデオにまとめている(それにしても延期決定の政治の場も、小池都知事以外、男、男、男である。アスリートの半分は女性なのに。さすが男女平等度世界121位である

五輪が生き残るために

ドゥリュ氏はオリンピックを愛し、なんとしても続けることを望んでいる。


オリンピックとパラリンピックは祭典であり、あらゆる国籍と地域のアスリートにとって、一生涯の出会いとなるものです。五輪は世界を結びつけることを目的としています。

五輪は「ザ・スポーツ」です。普遍的な平和、出会い、そして他者への敬意を払う独特の一瞬(とき)なのです。

だからこそ、五輪は有用なのですーーましてや危機の時代には。

五輪と変化する世界との関連性を保ち、適合させるために、五輪を再考しなければなりません。現実の世界から切り離されて、どのような代価を払ってでも今の
ままで踏みとどまる、などということは出来ないでしょう。

そして彼は、『種の起源』を著したチャールズ・ダーウィンの言葉を引用して、今の時代に合わせた五輪が必須であることを繰り返し訴えている。


「生き残るのは、最も強い種ではないし、最も知的な種でもない。変化に最も適応することが出来る種である」とダーウインは述べています。


すべての人が、改革の必要性については同意しますが、この新しいモデルの「方法」を見つけるのは私たちなのです。

こう言って、トリビューンを締めくくっている。

ドゥリュ氏はかねがね、「組織によって物事を成し遂げるには、透明性がなければならない。でも秘密主義の信仰に執着している人がいる」と批判してきた。

このようなトリビューンを発表したのは、まずはフランス国民の間に、オープンに広く公に議論が喚起されることを願ってのことだろう。

この発表にどの程度パリ大会組織委員会が関わっているかはわからないが、危機や困難にあって強い個性が登場して、国民的議論を呼び起こそうと演説するのは、実にフランス社会らしいと言える。日本ではあまり見かけない。

果たして、パリ五輪とフランスは、どの程度、オリンピックに対する世界の世論を喚起することが出来るだろうか。

そして五輪の組織委員会は、自浄作用をもつことが出来るのだろうか。危機を乗り越えて、世界中の人々に受け入れられる新しいオリンピックをつくっていくことが出来るのだろうか。

それにはまず、次の開催国である日本、つまり私たち日本人が真剣に議論しなければならないのではないだろうか。

プロフィール

今井佐緒里

フランス・パリ在住。個人ページは「欧州とEU そしてこの世界のものがたり」異文明の出会い、平等と自由、グローバル化と日本の国際化がテーマ。EU、国際社会や地政学、文化、各国社会等をテーマに執筆。ソルボンヌ(Paris 3)大学院国際関係・欧州研究学院修士号取得。駐日EU代表部公式ウェブマガジン「EU MAG」執筆。元大使インタビュー記事も担当(〜18年)。ヤフーオーサー・個人・エキスパート(2017〜2025年3月)。編著『ニッポンの評判 世界17カ国レポート』新潮社、欧州の章編著『世界で広がる脱原発』宝島社、他。Association de Presse France-Japon会員。仏の某省庁の仕事を行う(2015年〜)。出版社の編集者出身。 早稲田大学卒。ご連絡 saorit2010あっとhotmail.fr

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億

ワールド

イスラエル軍、ガザ最後の人質の遺体を収容

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州に国境責任者派遣 地裁は摘発

ビジネス

金価格、5100ドルの大台突破 地政学リスクで安全
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story