コラム

我々の世界はSFよりもSF......生成AIがスクープを連発する新しい情報エコシステム

2023年08月04日(金)15時30分

生成AIによって情報エコシステムは次の段階に移る

現在の情報エコシステムにおいてコンテンツの多くは人間が作っているため生産量や速度の制限がある。AIは人間が作ったコンテンツの中からお眼鏡にかなったものを選択して拡散しているにすぎない。それでも大手メディアの発信量と速度、ファクトチェックやリテラシーによる確認の量と速度を凌駕しているので、デマや陰謀論は後をたたずに拡散している。

生成AIがネットのコンテンツ生成に利用され始めた場合、その生産量と速度はもはや手が付けられない状態となる。すでに生成AIで作ったコンテンツのサイトが生まれ、そこにグーグルなどのアドテックの広告が掲載されている。情報エコシステムへの組み込みは始まっている。

生成AIによって大手メディアの発信量も増加するし、AIを利用すればファクトチェックも加速すると考える人もいるかもしれないが、そうはならないだろう。なぜなら前述のようにAIは間違うことがあるので人間が確認しなければならない。さらに真偽判定においてはAIよりも人間の方が正確という調査結果もある。

だから大手メディアの発信量は増えるだろうが、真偽判定を人間が行う以上、時間はかかる。さらに発信量が増えた分、確率的に誤報も増える(人間がチェックする以上、避けられない)。また、人間発注したコンテンツもライターや研究者、イラストレーターがひそかに生成AIを利用することで生成AIによるものが増加する。

その一方で広告目当てのコンテンツや陰謀論のコンテンツは間違っていても問題ない。現在のAIがもっとも得意とするところだ。その結果、情報エコシステムは生成AIが作った莫大なコンテンツであふれることになる。

取材力を持った生成AIによるスクープの連発

ベリング・キャットのエリオット・ヒギンズはトランプが収監され、脱獄するまでの画像を生成AIで作ってネットに流して話題となった。そこから数歩進んだ新しい情報エコシステムが生まれる可能性がある。

生成AIは「取材力」を持つことでさらに強力になれる。生成AIは人間の言語や画像、動画を理解できる。したがって人間向けのインタフェースを持つシステムや装置に接続すればそこから情報を入手できる。相手のシステムにこちらが生成AIであることを知らせる必要すらない。

たとえば衛星画像サービスにつなげて、ロシア軍の活動を監視することもできる。防犯カメラに接続すれば、犯罪の兆候を発見することもできる。犯罪発生予測も可能だ(もちろん、犯罪発生予測には多くの問題があるが、コンテンツとして需要はありそうだ)。天気予報なみに普及するかもしれない。投稿用のアプリを一般人に配布、衝撃映像を募集し、配信できるものを自動判別してアクセス量に応じた謝礼を送ることもできる。

人間にはとてもたちうちできない取材力と記事化能力を持つ生成AIでなければできない全地球的記事制作システムだ。テキストだけでなく、動画まで生成できるのも強みだ。

プロフィール

一田和樹

複数のIT企業の経営にたずさわった後、2011年にカナダの永住権を取得しバンクーバーに移住。同時に小説家としてデビュー。リアルに起こり得るサイバー犯罪をテーマにした小説とネット世論操作に関する著作や評論を多数発表している。『原発サイバートラップ』(集英社)『天才ハッカー安部響子と五分間の相棒』(集英社)『フェイクニュース 新しい戦略的戦争兵器』(角川新書)『ネット世論操作とデジタル影響工作』(共著、原書房)など著作多数。X(旧ツイッター)。明治大学サイバーセキュリティ研究所客員研究員。新領域安全保障研究所。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

国連、新START失効で「核兵器使用リスク数十年間

ワールド

ウクライナ、停電拡大とロシアが追加空爆の恐れ=エネ

ビジネス

中国百度、50億ドルの自社株買い承認、26年に初の

ビジネス

中国太陽光関連株、マスク氏チーム訪問報道で急騰 一
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story