コラム

スタバも、スバルも、人種差別主義者なのか?

2018年05月28日(月)16時24分

たしかにスバルがこの写真を広告に使ったというのは捏造であるが、写真そのものは捏造ではない。2010年10月、エルサレム近郊の入植地に住む過激なシオニストであるイスラエル人が運転するスバルが、東エルサレムでイスラエルに抗議するパレスチナ人の子どもたちに突っ込んで、負傷させたのだ(https://youtu.be/G2unZIzIwp0 ※注意:過激な映像が流れます)。この事件についてはいろいろ報道されており、画像はそうしたものから取ったにちがいない。

もちろんスバルはこんなものを広告に使ったことを完全否定している。問題を複雑にしているのは、イスラエルにおけるスバルの地位である。イスラエルにいったことがあるかたなら、すぐ気づくだろう。イスラエルではスバル車が非常に多いのである。

これも、イスラエル・ボイコットが関係してくる。アラブ諸国からボイコットされるのを恐れた日本車メーカーはかつてイスラエルへの輸出を軒並みストップしていた。ところがスバルだけは対イスラエル輸出を継続していたため、イスラエル・ボイコットの対象となり、アラブ諸国に輸出できなくなってしまったのだ。

つまり、1980年代なかばごろまで、イスラエルで購入できる日本車はスバルだけだったのである。したがって、スバルは長く親イスラエルの象徴と見なされていた。

この「広告」がイスラエルの力を誇示したり、スバルの頑丈さを賞賛するためのものとは考えづらい。可能性として思い浮かぶのは、反セム主義者(反ユダヤ主義者)による嫌がらせである。これでイスラエル人の残虐性を示そうとしているという推測だ。

もちろん、パレスチナ側による逆宣伝(?)という可能性もあろう。イスラエルの入植者の非道ぶりを喧伝し、同時に彼らに愛されてきたスバルの評判を貶めようという魂胆だ。

パレスチナ当局は「これが本物の広告なのか、誰かがスバルのロゴを使って作ったものなのかは不明」としつつ、「おぞましい画像の使用」に対抗措置を取るようスバルに要請し、「この卑劣で不見識な画像が(インターネット上で)出回ることを止めるために必要なあらゆる措置を取り、この画像を非難するよう強く求める」という内容の文書を送ったらしいが、スバル側からいえば、そんなこといわれてもねえって感じだろう。

フェイク・ニュースが蔓延するご時世に

正当な理由があってイスラエルを批判することはどんどんやるべきだ。だが、反シオニスト的な言説が、文字どおり人種差別としての反セム主義に利用され、彼らの錦の御旗となるというのは話が別である。

上に挙げた例からもわかるとおり、この種の情報は、少し落ち着いてみれば、おかしなところにすぐ気づく類のものばかりである。しかし、なまじ単純でわかりやすいだけに、考える間もなくものすごい勢いで拡散していく。気づいたときにはすでに遅し。

フェイク・ニュースが蔓延するこのご時世、わかりやすさを売りにする報道や時事解説をよくみかける。それらがみんなフェイクだとはいわないが、「なるほど」とか「腑に落ちる」といったカタルシスの背後で、不要なものとして捨てられてしまいがちな複雑さや難しさのなかにもしかしたら真実が隠されているかもしれない点には注意しておく必要があろう。

とくに中東関連情報はね。

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story