コラム

スタバも、スバルも、人種差別主義者なのか?

2018年05月28日(月)16時24分

創業者にユダヤ人が含まれる企業は...

かつて米国企業ではフォードやコカ・コーラといった米国を代表する企業がシオニストのレッテルを貼られ、アラブ諸国ではボイコット対象になっていた。これを「イスラエル・ボイコット(あるいはアラブ・ボイコット)」と呼ぶ。

だが、今日では制度的なイスラエル・ボイコットは事実上、消滅しており、フォードもコカ・コーラも今ではアラブ諸国でふつうに購入できる。何より1999年から2001年までフォードのCEOをつとめていたのはレバノン系オーストラリア人だし、コカ・コーラも現在の会長はトルコ人という状況だ。

英国ではデパートのマークス・アンド・スペンサーがシオニスト企業として有名である。もちろん、会社自体はシオニストであることを否定しているが、イスラエル・パレスチナ絡みで事件が起きるたびに、同社店舗の近辺で親パレスチナのデモが行われている。

英国系ではスーパーマーケット大手のセインズベリーもしばしばシオニストとして槍玉にあがる。

個人的な経験だが、わたしがエジプトに住んでいたとき、お気に入りだったスーパーマーケットはこのセインズベリーだった。アパートから近いこともあったが、近所のエジプトの伝統的なバッカール(雑貨屋)と比較すると、品揃えは圧倒的に豊富で、品質もいい。また、何より安いし、ぼられる心配もなかった。ところが、このセインズベリーもシオニストだとモスクの説教などで叩かれ、その結果、暴徒の襲撃を受け、結局エジプトから撤退してしまう(公式の撤退の理由は収益が悪かったからだが)。

セインズベリーの撤退で、質のいい商品を安く買うことができなくなって困るのは一般庶民である。わたしなど当時、セインズベリーに勝てないとみたバッカールのオーナーたちがモスクの説教師を焚きつけて、反セインズベリーの言説を広めたんではないかと邪推したものであった。

ちなみに、スターバックスもマークス・アンド・スペンサーも、セインズベリーも創業者にユダヤ人が含まれているところがミソでもある。ユダヤ人やユダヤ系に何らかの思い入れがあると、ああ、やっぱりね、となりがちなのだ。

日本車スバルがいわれなき批判をされた事情

標的にされるのは欧米企業だけではない。たとえば、7、8年前のことだが、日本の自動車メーカー、スバルのイスラエル現地法人が、スバル製自動車がパレスチナ人の若者を撥ねている写真を広告に使ったとして、パレスチナ側から抗議を受けるという事件があった。

写真をみると、スバル車が覆面をした若者を跳ね飛ばしており、ご丁寧にもスバルのロゴといっしょにヘブル語で「あなたの行く手を阻むものを見よ」とのコピーがつけられている(らしい)。

hosaka180528-2.jpg

結論だけ先にいえば、この「広告」は捏造であり、スバルは無実である。だが、実はこの事件、いろいろな要素が複雑に絡まっていて、単純にはいそうですかというわけにはいかない。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story