コラム

異常気象が「平常」とはまるでジョークか禅問答

2022年01月06日(木)11時10分
雨乞いを検討中

ILLUSTRATION BY AYAKO OCHI FOR NEWSWEEK JAPAN

<カーボン・ニュートラルへの関心が世界的に高まっている。だが温暖化に関する各国の取り組みは、足並みがそろっていないところもあり難しい>

【異常気象】

とある村で異常気象が続き、村人は深刻な干ばつに悩まされていた。

村人たちは対策を話し合った。その結果、次の日曜日に村の中央にある広場に集まり、大規模な雨乞いをすることに決めた。

当日、もし雨が降った場合は、集会所でやることにした。

◇ ◇ ◇

世界気象機関(WMO)は、猛暑や大洪水などの「異常気象はもはや新しい平常になっている」と指摘している。

「異常が平常」とは、まるでジョークか禅問答のような表現だが、確かに日本でも「数十年に1度の自然災害」が毎年のように起きる事態となった。

一部の過激な環境保護団体による攻撃的な言論や活動には辟易する面もあるが、冷静な議論と研究は進めるべきであろう。

イタリアの公立学校では、気候変動に関する授業が既に義務化されている。これは世界で初めての試みであったが、同国は環境教育面において世界をリードする国家を目指しているという。

アメリカでは都市部の気温上昇を抑えるため、「道路を白く塗装する」という取り組みを実施。ロサンゼルス市はこのような対策により、ヒートアイランド現象を抑制していく方針である。

日本では脱炭素社会の実現に向けて、二酸化炭素(CO2)を吸収できる特殊なコンクリートの開発や実用化が進められている。打設時や設置時に二酸化炭素をコンクリートに吸わせ、内部に固定する技術などが既に実現されている。

カーボン・ニュートラル(温暖化ガス排出量を実質的にゼロにすること)への関心が世界的に高まるなかで、日本の技術は新たな市場を開拓する可能性を有している。

「グリーン成長戦略」を掲げる日本政府によれば、二酸化炭素を吸収するコンクリートの市場規模は2030年に15兆~40兆円に達するという。

政府が普及を支援する鹿島のコンクリートの名称は、ズバリ「CO2-SUICOM(シーオーツースイコム)」。ネーミングのセンスに関しては何も言うまい。

ただし、地球温暖化に関する各国の取り組みは、足並みがそろっているとは言い難い。

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