コラム

酒井啓子中東徒然日記

サウディ・イラン対立の深刻度

2016年01月06日（水）21時38分
サウディ・イラン対立の深刻度

シーア派の人々の襲撃を受けて出火するテヘランのサウジアラビア大使館　ISNA-Mehdi Ghasemi-TIMA-REUTERS

　サウディアラビアでのシーア派宗教指導者ニムル師の処刑、在テヘラン・サウディ大使館への抗議の暴徒化、イラン・サウディ間の国交断絶、親サウディ諸国の対イラン断交――。年頭から急に緊迫化した中東情勢に、友人がフェースブックでこう嘆いた。

　「いつも『問題は宗派対立じゃない』といい続けてきたけど、またくりかえさなきゃならないのか」。

　友人の嘆きのとおり、日本のメディアには、イラン＝シーア派、サウディ＝スンナ派の宗派対立との論調が相次ぐ。だが、英インディペンデント紙にロンドン大学比較哲学の教授が書いているように、「イランとサウディ間の緊張関係は宗教とほとんど関係ない」。むしろ「両国関係は地域覇権をめぐるもの」であり、「神なき世界政治の現実」だと、ムガッダム教授は言う。サウディのシーア派について2014年にThe Other Saudiを出版して、いまや世界中で売れっ子の英オクスフォード大若手研究員、トビー・マシューセンは、「ニムル師の処刑はもっぱら国内世論向けの行動」と指摘している。

　宗教や宗派じゃなく一連の展開を説明すれば、こうだ。

① サウディアラビアは、イラン革命で王政を倒してイスラーム主義を掲げた共和政政権を作り上げたイランを脅威視している。同じ発想でいけば、サウディでも王政が倒れるからだ。

② だがこれまでは、革命イランに対して他の国が前線に立って、これをやっつけてくれた。80年代にはイラクがイラン・イラク戦争で、湾岸戦争（1991年）以降はアメリカがイランとイラクを「二重封じ込め」作戦によって、である。サウディは、自分で何かしなくても安心できた。

③ ところが、イラク戦争(2003年)でイラクにイラン型イスラーム主義の政権ができた。イラクを介して、アメリカとイランの間にパイプができる。

④ 加えてシリア内戦で、アメリカはサウディが反対しているアサド政権を徹底的に叩こうとしなかった(2013年)。サウディは腹を立てて国連安保理の非常任理事国を辞退した。

⑤ 同じ年、イランで穏健派大統領が選出される。ここぞとばかりに、アメリカは核開発協議を進め、2015年7月には合意に至った。外国企業もイラン詣でが盛んだ。

⑥ さらに2014年に「イスラーム国」(IS)がイラクに侵攻すると、ISに戦うためにイラン革命防衛隊が大活躍を始める。イラクの「人民動員組織」やレバノンのヒズブッラーなど、反IS部隊の大半が、イラン革命防衛隊の手ほどきを受けている。

　こうして、サウディにとっては「このままではイランがどんどん、域内ばかりか国際的に復帰してしまう。なんとかこれを阻止しなければ」、という状況が生まれていたのだ。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学（中東イスラーム研究センター）修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『＜中東＞の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20％増、さらに拡大
2025.04.01

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見
2025.04.01

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も　欧州同盟
2025.04.01

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に　仏
2025.04.01
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story